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#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
また、主な耐用年数は建物並びに構築物が5～50年、機械及び装置、車両運搬具並びに工具、器具及び備品が2～10年であります。
②少額減価償却資産
取得価格が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却をしております。
③無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
④リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/25 15:14

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
また、主な耐用年数は建物及び構築物が5～50年、機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品が2～10年であります。
②少額減価償却資産
取得価格が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却をしております。
③無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
④リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/25 15:14