固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 5～15年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアついては、社内における見込利用可能期間(主として2年から5年)に基づいております。2019/02/08 10:07

#3 固定資産除却損の注記

固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成27年4月1日至平成28年3月31日)	当事業年度 (自平成28年4月1日至平成29年3月31日)
ソフトウエア仮勘定	─ 千円	350千円
工具、器具及び備品	─ 千円	1,601千円
計	─ 千円	1,951千円

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#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない新規事業に係る設備投資額であります。

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#6 減損損失に関する注記

※2 減損損失の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)	当事業年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)
オンラインゲーム(ソフトウエア)	7,050千円	103,833千円
オンラインゲーム(その他無形固定資産)	─ 千円	2,770千円
その他(ソフトウェア)	─ 千円	3,080千円

(注) オンラインゲーム事業については、各タイトルごとにグルーピングをしておりますが、オンラインゲームのタイトルのうち採算がとれず回復が見込めないものにつき、減損損失を認識いたしました。回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローがマイナスのため零と算定しております。

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#7 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(貸借対照表関係)
前事業年度において区分掲記しておりました「ソフトウエア仮勘定」については、重要性が無くなったため、当事業年度より無形固定資産の「その他」に含めて掲記しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において「無形固定資産」に表示していた「ソフトウェア仮勘定」98,482千円及び「その他」328千円は、「その他」98,811千円として組み替えております。

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