電通総研（4812）の株式の保有割合（株主構成）
- 【有報】
- 所有者別状況
株主数
- 2014年3月
- 3,726
- 2015年3月 -5.29%
- 3,529
- 2015年12月 -11.73%
- 3,115
- 2016年12月 +9.12%
- 3,399
- 2017年12月 -11.39%
- 3,012
- 2018年12月 -13.55%
- 2,604
- 2019年12月 -0.27%
- 2,597
- 2020年12月 +18.68%
- 3,082
- 2021年12月 -2.17%
- 3,015
- 2022年12月 -1.13%
- 2,981
- 2023年12月 -2.01%
- 2,921
- 2024年12月 -9.11%
- 2,655
株式の保有割合
2024年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 11.81%
- 金融商品取引業者
- 1.7%
- その他の法人
- 61.98%
- 外国法人等（個人以外）
- 16.51%
- 外国法人等（個人）
- 0.02%
- 個人その他
- 7.97%
2023年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 13.26%
- 金融商品取引業者
- 0.82%
- その他の法人
- 62.01%
- 外国法人等（個人以外）
- 15.66%
- 外国法人等（個人）
- 0.02%
- 個人その他
- 8.22%
2022年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 13.34%
- 金融商品取引業者
- 1.97%
- その他の法人
- 61.99%
- 外国法人等（個人以外）
- 14.29%
- 外国法人等（個人）
- 0.02%
- 個人その他
- 8.4%
2021年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 13.09%
- 金融商品取引業者
- 2.42%
- その他の法人
- 62.14%
- 外国法人等（個人以外）
- 13.83%
- 外国法人等（個人）
- 0.02%
- 個人その他
- 8.51%
2020年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 13.44%
- 金融商品取引業者
- 0.93%
- その他の法人
- 62.16%
- 外国法人等（個人以外）
- 14.2%
- 外国法人等（個人）
- 0.02%
- 個人その他
- 9.25%
2019年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 14.15%
- 金融商品取引業者
- 1.33%
- その他の法人
- 62.16%
- 外国法人等（個人以外）
- 12.06%
- 外国法人等（個人）
- 0.02%
- 個人その他
- 10.28%
2018年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 12.74%
- 金融商品取引業者
- 1.33%
- その他の法人
- 62.16%
- 外国法人等（個人以外）
- 13.2%
- 外国法人等（個人）
- 0.02%
- 個人その他
- 10.56%
2017年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 10.55%
- 金融商品取引業者
- 0.96%
- その他の法人
- 62.55%
- 外国法人等（個人以外）
- 14.25%
- 外国法人等（個人）
- 0.03%
- 個人その他
- 11.66%
2016年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 9.37%
- 金融商品取引業者
- 0.78%
- その他の法人
- 62.35%
- 外国法人等（個人以外）
- 14.48%
- 外国法人等（個人）
- 0.03%
- 個人その他
- 13%
2015年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 9.03%
- 金融商品取引業者
- 0.43%
- その他の法人
- 62.17%
- 外国法人等（個人以外）
- 15.39%
- 外国法人等（個人）
- 0.03%
- 個人その他
- 12.96%
2015年3月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 7.73%
- 金融商品取引業者
- 0.61%
- その他の法人
- 62.42%
- 外国法人等（個人以外）
- 13.7%
- 外国法人等（個人）
- 0.03%
- 個人その他
- 15.51%
2014年3月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 7.33%
- 金融商品取引業者
- 0.53%
- その他の法人
- 62.38%
- 外国法人等（個人以外）
- 13.26%
- 外国法人等（個人）
- 0.03%
- 個人その他
- 16.47%
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
