ジャストプランニング(4287)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年4月30日
- 4億2541万
- 2011年7月31日 -68.94%
- 1億3212万
- 2011年10月31日 +53.16%
- 2億236万
- 2012年1月31日 +6.27%
- 2億1504万
- 2012年4月30日 -74.5%
- 5484万
- 2012年7月31日
- -5994万
- 2012年10月31日
- 5043万
- 2013年1月31日 +355.69%
- 2億2983万
- 2013年4月30日 +57.89%
- 3億6286万
- 2013年7月31日 -32.12%
- 2億4631万
- 2013年10月31日 +35.45%
- 3億3362万
- 2014年1月31日 +12.14%
- 3億7414万
- 2014年4月30日 -83.89%
- 6026万
- 2014年7月31日 +110.92%
- 1億2710万
- 2014年10月31日 +73.06%
- 2億1996万
- 2015年1月31日 +10.48%
- 2億4302万
- 2015年4月30日 -62.09%
- 9214万
- 2015年7月31日 +91.23%
- 1億7620万
- 2015年10月31日 +46.93%
- 2億5888万
- 2016年1月31日 +34%
- 3億4691万
- 2016年4月30日 -77.45%
- 7824万
- 2016年7月31日 +102.36%
- 1億5833万
- 2016年10月31日 +36.93%
- 2億1680万
- 2017年1月31日 +29.82%
- 2億8146万
- 2017年4月30日 -73.35%
- 7502万
- 2017年7月31日 +97.55%
- 1億4819万
- 2017年10月31日 +50.47%
- 2億2300万
- 2018年1月31日 +30.67%
- 2億9138万
- 2018年4月30日 -76.62%
- 6812万
- 2018年7月31日 +78.02%
- 1億2127万
- 2018年10月31日 +46.49%
- 1億7765万
- 2019年1月31日 -18.79%
- 1億4427万
- 2019年4月30日 -61.96%
- 5487万
- 2019年7月31日 +61.54%
- 8865万
- 2019年10月31日 +41.35%
- 1億2530万
- 2020年1月31日 -15.51%
- 1億586万
- 2020年4月30日
- -1894万
- 2020年7月31日
- 778万
- 2020年10月31日 +475%
- 4474万
- 2021年1月31日 +76.33%
- 7889万
- 2021年4月30日 -16.79%
- 6564万
- 2021年7月31日 +94.3%
- 1億2754万
- 2021年10月31日 +50.46%
- 1億9190万
- 2022年1月31日 +31.55%
- 2億5244万
- 2022年4月30日 -82.44%
- 4433万
- 2022年7月31日 +39.18%
- 6170万
- 2022年10月31日 +134%
- 1億4438万
- 2023年1月31日 +43.91%
- 2億778万
- 2023年4月30日 -59.65%
- 8383万
- 2023年7月31日 +104.15%
- 1億7114万
- 2023年10月31日 +52.28%
- 2億6062万
- 2024年1月31日 +36.14%
- 3億5480万
- 2024年4月30日 -77.57%
- 7959万
- 2024年7月31日 +97.78%
- 1億5743万
- 2024年10月31日 +60.95%
- 2億5338万
- 2025年1月31日 +43.42%
- 3億6342万
- 2025年4月30日 -71.41%
- 1億389万
- 2025年7月31日 +108.29%
- 2億1639万
- 2025年10月31日 +53.21%
- 3億3154万
- 2026年1月31日 +53.58%
- 5億918万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/04/24 15:35
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準等の適用)2026/04/24 15:35
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準25号 2022年10月28日)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準28号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しています。
これによる連結財務諸表への影響はありません。