建物（純額）
連結
- 2014年1月31日
- 1405万
- 2015年1月31日 +217.34%
- 4459万
個別
- 2014年1月31日
- 1405万
- 2015年1月31日 -59.98%
- 562万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10-15年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 4-10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用に用いるソフトウェアは、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/09/14 15:20 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10-15年
機械及び装置 17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用に用いるソフトウェアは、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/09/14 15:20
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
