建物（純額）
個別
- 2018年1月31日
- 324万
- 2019年1月31日 -20.21%
- 259万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10-15年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 4-10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用に用いるソフトウェアは、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/04/25 15:53 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定率法2019/04/25 15:53
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10-15年
構築物 10年
機械及び装置 17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用に用いるソフトウェアは、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/04/25 15:53
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