無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
商品 総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
仕掛品 個別法による原価法
原材料 最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10-15年
構築物 10年
機械及び装置 17年2023/06/14 12:05

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械及び装置 17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用に用いるソフトウェアは、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2023/06/14 12:05

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 4-10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用に用いるソフトウェアは、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2023/06/14 12:05