- 1724
- 2026/09/30
- 時価
- 34億円
- PER 予
- 9.12倍
- 2010年以降
- 赤字-101.32倍
（2010-2025年） - PBR
- 0.53倍
- 2010年以降
- 0.29-2.48倍
（2010-2025年） - 配当 予
- 4.09%
- ROE 予
- 5.76%
- ROA 予
- 3.73%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
シンクレイヤ（1724）の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 2億7600万
- 2013年9月30日 -57.25%
- 1億1800万
- 2014年3月31日 +88.14%
- 2億2200万
- 2014年9月30日 -45.95%
- 1億2000万
- 2015年3月31日 +60.83%
- 1億9300万
- 2015年9月30日 -60.1%
- 7700万
- 2016年3月31日 +107.79%
- 1億6000万
- 2016年9月30日 -43.13%
- 9100万
- 2017年3月31日 +91.21%
- 1億7400万
- 2017年9月30日 -50%
- 8700万
- 2018年3月31日 +127.59%
- 1億9800万
- 2018年9月30日 -48.48%
- 1億200万
- 2018年12月31日 +56.86%
- 1億6000万
- 2019年6月30日 -55.63%
- 7100万
- 2019年12月31日 +116.9%
- 1億5400万
- 2020年6月30日 -48.05%
- 8000万
- 2020年12月31日 +105%
- 1億6400万
- 2021年6月30日 -53.66%
- 7600万
- 2021年12月31日 +130.26%
- 1億7500万
- 2022年6月30日 -66.29%
- 5900万
- 2022年12月31日 +115.25%
- 1億2700万
- 2023年6月30日 -40.16%
- 7600万
- 2023年12月31日 +110.53%
- 1億6000万
- 2024年6月30日 -50.63%
- 7900万
- 2024年12月31日 +70.89%
- 1億3500万
- 2025年6月30日 -39.26%
- 8200万
- 2025年12月31日 +113.41%
- 1億7500万
- 2026年6月30日 -52%
- 8400万
個別
- 2008年3月31日
- 2億1200万
- 2009年3月31日 +23.58%
- 2億6200万
- 2010年3月31日 -2.29%
- 2億5600万
- 2011年3月31日 +12.11%
- 2億8700万
- 2012年3月31日 +7.67%
- 3億900万
- 2013年3月31日 -10.68%
- 2億7600万
- 2014年3月31日 -19.57%
- 2億2200万
- 2015年3月31日 -13.06%
- 1億9300万
- 2016年3月31日 -17.1%
- 1億6000万
- 2017年3月31日 +8.75%
- 1億7400万
- 2018年3月31日 +13.79%
- 1億9800万
- 2018年12月31日 -19.19%
- 1億6000万
- 2019年12月31日 -3.75%
- 1億5400万
- 2020年12月31日 +6.49%
- 1億6400万
- 2021年12月31日 +6.71%
- 1億7500万
- 2022年12月31日 -27.43%
- 1億2700万
- 2023年12月31日 +25.98%
- 1億6000万
- 2024年12月31日 -15.63%
- 1億3500万
- 2025年12月31日 +29.63%
- 1億7500万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
- 般管理費に含まれる研究開発費の総額2026/03/25 13:28
- #2 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/03/25 13:28
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 役員賞与引当金繰入額 19 4 研究開発費 135 175 減価償却費 110 112 - #3 研究開発活動
- 6 【研究開発活動】2026/03/25 13:28
当社グループは、ケーブルテレビを中心とした放送と通信の各分野にわたって、その通信インフラの高度化に対応していくため研究開発に取組んでおります。研究開発は当社の技術部で行っており、当連結会計年度における研究開発費の総額は175百万円となっております。
FTTH関連では、50G-PON用WDMの基礎検討等を行いました。統合管理システム関連では、新バージョンに向けた基本検討を等を行いました。また、光ファイバーセンシングや、既存製品のリプレイスに関する調査及び技術検討を行いました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
