ディップ（2379）の株式の保有割合（株主構成）
- 【有報】
- 所有者別状況
株主数
- 2014年2月
- 4,779
- 2015年2月 -42.25%
- 2,760
- 2016年2月 +109.71%
- 5,788
- 2017年2月 +49.52%
- 8,654
- 2018年2月 -42.54%
- 4,973
- 2019年2月 +109.19%
- 10,403
- 2020年2月 -32.51%
- 7,021
- 2021年2月 +38.53%
- 9,726
- 2022年2月 -7.18%
- 9,028
- 2023年2月 +20.02%
- 10,835
- 2024年2月 +211.09%
- 33,707
- 2025年2月 +18.46%
- 39,928
株式の保有割合
2025年2月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 16.87%
- 金融商品取引業者
- 1.32%
- その他の法人
- 34.15%
- 外国法人等（個人以外）
- 21.07%
- 外国法人等（個人）
- 0.06%
- 個人その他
- 26.54%
2024年2月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 20.78%
- 金融商品取引業者
- 3.73%
- その他の法人
- 33.99%
- 外国法人等（個人以外）
- 20.84%
- 外国法人等（個人）
- 0.03%
- 個人その他
- 20.63%
2023年2月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 28.47%
- 金融商品取引業者
- 4.48%
- その他の法人
- 33.92%
- 外国法人等（個人以外）
- 20.38%
- 外国法人等（個人）
- 0.03%
- 個人その他
- 12.72%
2022年2月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 25.84%
- 金融商品取引業者
- 3.61%
- その他の法人
- 33.91%
- 外国法人等（個人以外）
- 24.24%
- 外国法人等（個人）
- 0.03%
- 個人その他
- 12.37%
2021年2月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 20.4%
- 金融商品取引業者
- 1.3%
- その他の法人
- 33.89%
- 外国法人等（個人以外）
- 30.85%
- 外国法人等（個人）
- 0.03%
- 個人その他
- 13.52%
2020年2月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 15.81%
- 金融商品取引業者
- 1.33%
- その他の法人
- 37.73%
- 外国法人等（個人以外）
- 25.34%
- 外国法人等（個人）
- 0.03%
- 個人その他
- 19.76%
2019年2月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 20.56%
- 金融商品取引業者
- 2.13%
- その他の法人
- 37.8%
- 外国法人等（個人以外）
- 18.72%
- 外国法人等（個人）
- 0.03%
- 個人その他
- 20.77%
2018年2月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 13.31%
- 金融商品取引業者
- 3.29%
- その他の法人
- 37.7%
- 外国法人等（個人以外）
- 29.07%
- 外国法人等（個人）
- 0.03%
- 個人その他
- 16.6%
2017年2月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 11.46%
- 金融商品取引業者
- 6.52%
- その他の法人
- 38.29%
- 外国法人等（個人以外）
- 22.9%
- 外国法人等（個人）
- 0.03%
- 個人その他
- 20.79%
2016年2月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 13.25%
- 金融商品取引業者
- 3.35%
- その他の法人
- 37.71%
- 外国法人等（個人以外）
- 27.68%
- 外国法人等（個人）
- 0.03%
- 個人その他
- 17.99%
2015年2月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 16.81%
- 金融商品取引業者
- 1.45%
- その他の法人
- 37.79%
- 外国法人等（個人以外）
- 16.37%
- 外国法人等（個人）
- 0.05%
- 個人その他
- 27.53%
2014年2月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 11.75%
- 金融商品取引業者
- 1.01%
- その他の法人
- 38.39%
- 外国法人等（個人以外）
- 3.79%
- 外国法人等（個人）
- 0.21%
- 個人その他
- 44.86%
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
