eBASE（3835）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2291万
2010年9月30日: 2017万
2010年12月31日 -68.74%: 630万
2011年3月31日 +999.99%: 1億1017万
2011年6月30日 -78.44%: 2375万
2011年9月30日 +159.37%: 6162万
2011年12月31日 +46.86%: 9049万
2012年3月31日 +126.17%: 2億467万
2012年6月30日 -86.65%: 2733万
2012年9月30日 +263.93%: 9946万
2012年12月31日 +25.08%: 1億2441万
2013年3月31日 +126.04%: 2億8123万
2013年6月30日 -93.56%: 1811万
2013年9月30日 +398.73%: 9036万
2013年12月31日 +36.86%: 1億2367万
2014年3月31日 +164.45%: 3億2704万
2014年6月30日 -98.82%: 387万
2014年9月30日 +999.99%: 6602万
2014年12月31日 +49.32%: 9858万
2015年3月31日 +321.11%: 4億1514万
2015年6月30日 -99.24%: 316万
2015年9月30日 +999.99%: 1億4230万
2015年12月31日 +22.82%: 1億7478万
2016年3月31日 +171.24%: 4億7408万
2016年6月30日 -86.54%: 6382万
2016年9月30日 +191.91%: 1億8630万
2016年12月31日 +36.39%: 2億5409万
2017年3月31日 +123.52%: 5億6796万
2017年6月30日 -85.63%: 8163万
2017年9月30日 +218.83%: 2億6026万
2017年12月31日 +27.78%: 3億3256万
2018年3月31日 +107.34%: 6億8953万
2018年6月30日 -87.63%: 8528万
2018年9月30日 +181.09%: 2億3972万
2018年12月31日 +36.11%: 3億2629万
2019年3月31日 +137.88%: 7億7617万
2019年6月30日 -90.78%: 7155万
2019年9月30日 +379.02%: 3億4275万
2019年12月31日 +37.75%: 4億7215万
2020年3月31日 +89.34%: 8億9395万
2020年6月30日 -87.06%: 1億1568万
2020年9月30日 +158.29%: 2億9879万
2020年12月31日 +51.71%: 4億5329万
2021年3月31日 +104.61%: 9億2748万
2021年6月30日 -92.17%: 7265万
2021年9月30日 +297.59%: 2億8885万
2021年12月31日 +48.08%: 4億2774万
2022年3月31日 +77.65%: 7億5988万
2022年6月30日 -85.77%: 1億814万
2022年9月30日 +194.76%: 3億1877万
2022年12月31日 +53.08%: 4億8799万
2023年3月31日 +78.11%: 8億6918万
2023年6月30日 -78.69%: 1億8525万
2023年9月30日 +155.25%: 4億7286万
2023年12月31日 +50.81%: 7億1314万
2024年3月31日 +69.2%: 12億667万
2024年6月30日 -87.9%: 1億4603万
2024年9月30日 +225.33%: 4億7510万
2024年12月31日 +41.14%: 6億7055万
2025年3月31日 +87.09%: 12億5452万
2025年6月30日 -92.61%: 9276万
2025年9月30日 +328.21%: 3億9723万
2025年12月31日 +46.78%: 5億8306万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: (連結包括利益計算書関係)
※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 15:37
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、これによる連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、これによる前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 15:37