データリンクス(2145)の当期純利益の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 2億2975万
- 2009年3月31日 -1.31%
- 2億2674万
- 2009年12月31日 -32.99%
- 1億5194万
- 2010年3月31日 +20.25%
- 1億8271万
- 2010年6月30日 -82.29%
- 3236万
- 2010年9月30日 +59.67%
- 5167万
- 2010年12月31日 +88.8%
- 9757万
- 2011年3月31日 +19.07%
- 1億1618万
- 2011年6月30日 -71.79%
- 3277万
- 2011年9月30日 +61.1%
- 5280万
- 2011年12月31日 +41.25%
- 7458万
- 2012年3月31日 +48.28%
- 1億1059万
- 2012年6月30日 -67.11%
- 3637万
- 2012年9月30日 +92.76%
- 7012万
- 2012年12月31日 +43.75%
- 1億80万
- 2013年3月31日 +34.21%
- 1億3528万
- 2013年6月30日 -67.4%
- 4410万
- 2013年9月30日 +108.1%
- 9177万
- 2013年12月31日 +59.44%
- 1億4633万
- 2014年3月31日 +6.99%
- 1億5656万
- 2014年6月30日 -90%
- 1564万
- 2014年9月30日 +391.97%
- 7698万
- 2014年12月31日 +68.91%
- 1億3004万
- 2015年3月31日 +27.9%
- 1億6632万
- 2015年6月30日 -71.14%
- 4800万
- 2015年9月30日 +104.17%
- 9800万
- 2015年12月31日 +71.43%
- 1億6800万
- 2016年3月31日 +21.43%
- 2億400万
- 2016年6月30日 -24.02%
- 1億5500万
- 2016年9月30日 +32.26%
- 2億500万
- 2016年12月31日 +26.83%
- 2億6000万
- 2017年3月31日 +11.92%
- 2億9100万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当事業年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得する建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。2017/06/19 10:44
この結果、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益に与える影響は軽微であります。 - #2 業績等の概要
- なお、平成28年7月において、IT事業とBPO事業の融和性を更に高めることを目的に組織再編を実施しており、「システムソリューションサービス事業」に含めていたネットワーク基盤構築、運用監視業務を「BPOサービス事業」に統合するとともに、全社戦略部門と位置づけ「ニュービジネス推進室」を設立し、新たな事業創造に向けた活動を推進しました。2017/06/19 10:44
以上の結果、当事業年度における経営業績は、売上高5,466百万円(前年同期比29.5%減)、営業利益267百万円(同17.1%減)、経常利益269百万円(同17.2%減)、当期純利益は、事業譲渡に伴う特別利益を計上し、291百万円(同42.1%増)となりました。
セグメントの業績を示すと、次のとおりであります。 - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ⦅当期純利益⦆2017/06/19 10:44
当期純利益は、前事業年度に比べ42.1%増加し、291百万円となりました。
これは、事業譲渡に伴う特別利益を計上したことによる増加であります。 - #4 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- 2.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2017/06/19 10:44
3.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。項目 前事業年度(自 平成27年4月 1日至 平成28年3月31日) 当事業年度(自 平成28年4月 1日至 平成29年3月31日) 当期純利益(千円) 204,944 291,182 普通株主に帰属しない金額(千円) ― ― 普通株式に係る当期純利益(千円) 204,944 291,182 普通株式の期中平均株式数(株) 2,159,000 2,158,984