ショーエイコーポレーション（9385）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2012年12月31日: 1億984万
2013年3月31日 +134.47%: 2億5755万
2013年6月30日 -88.07%: 3072万
2013年9月30日 +29.53%: 3980万
2013年12月31日 +225.39%: 1億2951万
2014年3月31日 -25.83%: 9605万
2014年6月30日: -2932万
2014年9月30日 -66.01%: -4869万
2014年12月31日 -20.74%: -5878万
2015年3月31日 -43.22%: -8420万
2015年6月30日: -473万
2015年9月30日: 1164万
2015年12月31日 +181.85%: 3281万
2016年3月31日 +134.91%: 7708万
2016年6月30日 -10.93%: 6866万
2016年9月30日 +82.83%: 1億2554万
2016年12月31日 +95.14%: 2億4497万
2017年3月31日 +72.12%: 4億2165万
2017年6月30日 -72.9%: 1億1427万
2017年9月30日 +130.18%: 2億6302万
2017年12月31日 +48.11%: 3億8957万
2018年3月31日 +1.55%: 3億9560万
2018年6月30日 -78.86%: 8362万
2018年9月30日 +36.37%: 1億1403万
2018年12月31日 +36.13%: 1億5523万
2019年3月31日 +57.39%: 2億4432万
2019年6月30日 -91.73%: 2020万
2019年9月30日 +604.86%: 1億4244万
2019年12月31日 +108.35%: 2億9677万
2020年3月31日 +52.94%: 4億5390万
2020年6月30日 -63.79%: 1億6438万
2020年9月30日 +176.19%: 4億5400万
2020年12月31日 +37.21%: 6億2296万
2021年3月31日 +13.02%: 7億407万
2021年6月30日 -97.85%: 1514万
2021年9月30日 +702.7%: 1億2152万
2021年12月31日 +12.4%: 1億3659万
2022年3月31日 -78.63%: 2918万
2022年6月30日: -1922万
2022年9月30日: 8764万
2022年12月31日: -5億6435万
2023年3月31日 -177.42%: -15億6560万
2023年6月30日: 5億8931万
2023年9月30日 +71.45%: 10億1037万
2023年12月31日 +20.67%: 12億1924万
2024年3月31日 -5.57%: 11億5132万
2024年6月30日 -84.93%: 1億7345万
2024年9月30日: -3億3833万
2024年12月31日: 5億1001万
2025年3月31日 +23.53%: 6億3004万
2025年6月30日 -81.43%: 1億1697万
2025年9月30日 +234.36%: 3億9113万
2025年12月31日 +101.24%: 7億8710万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 13:06
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 13:06
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 13:06