ディー・ティーHDの資産の部 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 12億4868万
- 2013年9月30日 +51.24%
- 18億8852万
- 2014年3月31日 +0.86%
- 19億484万
- 2014年9月30日 +24.2%
- 23億6574万
- 2015年3月31日 +39.07%
- 32億9008万
- 2015年9月30日 +140.59%
- 79億1558万
- 2016年3月31日 +16.6%
- 92億2951万
- 2016年9月30日 -83.32%
- 15億3938万
- 2017年3月31日 +6.31%
- 16億3646万
- 2017年9月30日 -8.48%
- 14億9772万
- 2018年3月31日 -15.76%
- 12億6171万
- 2018年9月30日 -15.03%
- 10億7209万
- 2019年3月31日 +31.99%
- 14億1506万
- 2019年9月30日 -2.77%
- 13億7582万
- 2020年3月31日 -2.17%
- 13億4592万
- 2020年9月30日 +4.56%
- 14億729万
- 2021年3月31日 +3.64%
- 14億5854万
- 2021年9月30日 +0.22%
- 14億6177万
- 2022年3月31日 +9.34%
- 15億9833万
- 2022年9月30日 +14.9%
- 18億3656万
- 2023年3月31日 -9.53%
- 16億6163万
- 2023年9月30日 +1.02%
- 16億7852万
- 2024年3月31日 +0.42%
- 16億8554万
- 2024年9月30日 -9.53%
- 15億2483万
- 2025年3月31日 +13.35%
- 17億2839万
- 2025年9月30日 -4.18%
- 16億5617万
- 2026年3月31日 +18.16%
- 19億5698万
有報情報
- #1 事業用土地の再評価に関する注記（連結）
- ※6 土地の再評価2026/06/26 15:35
子会社である太平興業㈱は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)、並びに、土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律(平成13年3月31日公布法律第19号) に基づき、事業用土地の再評価を行い、評価差額については当該評価差額に係る税金相当額を「再評価に係る繰延税金負債」として負債の部に計上し、これを控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上しております。
再評価の方法 - #2 重要な契約等（連結）
- 出会社
※ 財務制限条項の特約要件は以下のとおりです。
・連結貸借対照表における純資産の部の金額を、当該決算期の直前の決算期の末日または契約締結前年度末日における連結貸借対照表の純資産の部の金額のいずれか大きいほうの75%の金額以上に維持すること。
・連結損益計算書上の経常損益に関し、2期連続して経常損失を計上しないこと。
②当社子会社
イ.太平興業㈱
代表者 代表取締役 平岡 裕
住所 東京都千代田区丸の内三丁目3番1号
※ 財務制限条項の特約要件は以下のとおりです。
・純資産の部の金額を、当該決算期の直前の決算期の末日又は2020年3月に終了する決算期の末日における純資産の部の金額のいずれか大きい方の75%の金額以上を維持すること。
・損益計算書上の経常損益に関して、2期連続して経常損失を計上しないこと。2026/06/26 15:35 - #3 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- 3.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2026/06/26 15:35
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 連結貸借対照表の純資産の部の合計額(千円) 47,292,507 48,641,548 純資産の部の合計額から控除する金額(千円) 209,743 217,923 (うち非支配株主持分(千円)) 209,743 217,923
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
