P&P HD（6068）の建物（純額）の推移 - 通期

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に本社建物の設備等であります。
【関連情報】

2015/06/29 11:08

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。ただし、建物及び建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び建物附属設備 6～14年
工具器具備品 3～6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2015/06/29 11:08

#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に本社建物の設備等であります。

2015/06/29 11:08

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
(イ)平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物及び建物附属設備については旧定額法を採用しております。また、取得価額の5%に到達した期の翌期より、取得価額の5%相当額と備忘価額との差額を5年間にわたり均等償却し、減価償却費に含めて計上しております。
(ロ)平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。ただし、建物及び建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び建物附属設備 3～15年
車両運搬具 2～6年
工具器具備品 3～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2015/06/29 11:08