建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・・・5～18年
車両運搬具・・・2年
工具、器具及び備品・・・5～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
均等償却によっております。2014/09/26 16:41

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 内装及び設備工事費用 17,200千円
工具、器具及び部品 サーバーの増設 9,647千円

2014/09/26 16:41

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産の部)
当事業年度末における流動資産は1,124,987千円となり、前事業年度末に比べ377,674千円の増加となりました。これは主に、有価証券の増加300,000千円と現金及び預金の増加70,155千円によるものであります。また、当事業年度末における固定資産は102,841千円となり、前事業年度末に比べ8,862千円の増加となりました。これは主に、建物の増加14,056千円とソフトウェアの増加3,912千円によるものであります。
(負債の部)

2014/09/26 16:41