#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 無形固定資産
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法
2015/05/29 11:28
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、建物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～15年
工具、器具及び備品 4～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4)長期前払費用
均等償却によっております。2015/05/29 11:28
#3 有形固定資産等明細表（連結）: (注1) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
ソフトウエア業務用データベース 12,600千円
(注2)「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
2015/05/29 11:28
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし建物については定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10年～15年
工具、器具及び備品 4年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
④ 長期前払費用
均等償却によっております。2015/05/29 11:28