建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 12～15年
器具・備品 5年

2016/07/01 9:14

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額の内主なもの
1、建物の当期増加額・・・六本木事務所各種設備工事 17,400千円
2、器具備品の当期増加額・・・複合機の購入 2,100千円

2016/07/01 9:14

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
主な耐用年数は建物が15～18年、器具備品が3～8年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
均等償却によっております。なお、償却期間は5年です。2016/07/01 9:14