有価証券報告書-第2期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
2 持分法の適用に関する事項
持分法を適用しない関連会社のうち主要な会社等の名称
クラウドバンク・エナジー発電事業1号合同会社、その他10社
持分法を適用しない理由
持分法を適用していない関連会社は、純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。フジブリッジ株式会社、株式会社G&Kコーポレーション、中央電子工業株式会社、株式会社ファルコンジャパン、株式会社プロダクションテクノロジーセンター九州及び頻光半導體股份有限公司は、支配が一時的であるため、持分法の適用範囲から除外しております。
持分法を適用しない関連会社のうち主要な会社等の名称
クラウドバンク・エナジー発電事業1号合同会社、その他10社
持分法を適用しない理由
持分法を適用していない関連会社は、純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。フジブリッジ株式会社、株式会社G&Kコーポレーション、中央電子工業株式会社、株式会社ファルコンジャパン、株式会社プロダクションテクノロジーセンター九州及び頻光半導體股份有限公司は、支配が一時的であるため、持分法の適用範囲から除外しております。