無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

たな卸資産
商 品
売価還元法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
ただし、物流センター保管商品及び調剤薬品については総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～34年
機械及び装置 17年
工具、器具及び備品 3年～20年2022/05/27 15:03

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品 3年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2022/05/27 15:03