三井住友・デュエット・ファンドの営業利益又は営業損失(△)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年9月25日
- -5564万
- 2009年3月25日 -155.74%
- -1億4231万
- 2009年9月25日
- 3297万
- 2010年3月25日 -80.01%
- 659万
- 2010年9月27日
- -3205万
- 2011年3月25日
- 1756万
- 2011年9月26日
- -4114万
- 2012年3月26日
- 3877万
- 2012年9月25日
- -2063万
- 2013年3月25日
- 8603万
- 2013年9月25日 -31.09%
- 5928万
個別
- 2013年9月25日
- 5928万
- 2014年3月25日 -79.44%
- 1218万
- 2014年9月25日 +602.57%
- 8562万
- 2015年3月25日 -56.72%
- 3705万
- 2015年9月25日 -89.75%
- 379万
- 2016年3月25日 +925.63%
- 3895万
- 2016年9月26日 -99.24%
- 29万
- 2017年3月27日 +999.99%
- 4846万
有報情報
- #1 損益及び剰余金計算書(連結)
- (2)【損益及び剰余金計算書】2017/06/22 9:24
第35期自 平成28年 3月26日至 平成28年 9月26日 第36期自 平成28年 9月27日至 平成29年 3月27日 営業費用合計 2,020,931 2,022,191 営業利益又は営業損失(△) 295,926 48,461,855 経常利益又は経常損失(△) 295,926 48,461,855 - #2 損益計算書、委託会社等の経理状況(連結)
- (2)【損益計算書】2017/06/22 9:24
(単位:千円) 一般管理費合計 9,089,262 10,641,129 営業利益 3,715,820 5,555,832 営業外収益 - #3 注記事項、委託会社等の経理状況(連結)
- 法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当中間会計期間に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。2017/06/22 9:24
この結果、当中間会計期間の営業利益、経常利益及び税引前中間純利益はそれぞれ729千円増加しております。
(追加情報)