有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第31期(平成26年3月26日-平成26年9月25日)
(1)【投資方針】
イ 基本方針
当ファンドは、わが国の株式を中心に投資しつつ、わが国の株価指数先物取引を活用し、信託財産の成長を目指して運用を行います。
ロ 投資態度
(イ)わが国の取引所上場株式の中から、わが国の株式市場の動きをアウトパフォームしていくとみられる銘柄に投資するとともに、わが国の株価指数先物を活用し、実質組入比率を機動的に変更させることにより元本の下落を回避する運用を目指しつつ、相場の波動を捉え収益の獲得につとめます。
(ロ)現物株式と株価指数先物を合計した実質組入比率は、信託財産の純資産総額の-50%~100%までの範囲とします。
(ハ)現物株式の組入れは信託財産の純資産総額の原則70%程度とします。株価指数先物取引の証拠金、およびファンドの解約に備え、信託財産の純資産総額の原則30%程度をキャッシュポジションとします。ただし、株価指数先物の買建てにより信託財産の純資産総額の100%の実質組入れとすることがあります。
(ニ)市況動向や資金動向によっては、上記の運用が行われない場合があります。
イ 基本方針
当ファンドは、わが国の株式を中心に投資しつつ、わが国の株価指数先物取引を活用し、信託財産の成長を目指して運用を行います。
ロ 投資態度
(イ)わが国の取引所上場株式の中から、わが国の株式市場の動きをアウトパフォームしていくとみられる銘柄に投資するとともに、わが国の株価指数先物を活用し、実質組入比率を機動的に変更させることにより元本の下落を回避する運用を目指しつつ、相場の波動を捉え収益の獲得につとめます。
(ロ)現物株式と株価指数先物を合計した実質組入比率は、信託財産の純資産総額の-50%~100%までの範囲とします。
(ハ)現物株式の組入れは信託財産の純資産総額の原則70%程度とします。株価指数先物取引の証拠金、およびファンドの解約に備え、信託財産の純資産総額の原則30%程度をキャッシュポジションとします。ただし、株価指数先物の買建てにより信託財産の純資産総額の100%の実質組入れとすることがあります。
(ニ)市況動向や資金動向によっては、上記の運用が行われない場合があります。