- 有報資料
- 49項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第45期(令和3年7月27日-令和4年1月25日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① 基本方針
ファンドは、主として国内の株式に投資することにより、信託財産の成長を図ることを目標として積極的な運用を行います。
② ファンドの特色
◆国内の上場株式を主たる投資対象とし、銘柄選択を重視したアクティブ運用を行います。
・当ファンドは日本株アクティブファンドとして、銘柄選択を重視した運用を行います。
・ボトムアップ・アプローチによる銘柄選択と、トップダウン・アプローチによる運用戦略に基づき、ポートフォリオを構築します。

◆きめの細かい調査・分析に基づくボトムアップ・アプローチにより、組入候補銘柄を選択します。
・企業の数値データだけではなく、経営の質そのものに焦点を当てることで、変革期の企業経営を見つめ、組入銘柄を選択します。
◆トップダウン・アプローチの分析結果を踏まえ、投資スタイルを限定せず、投資環境に応じた運用戦略を決定します。
・投資環境に応じた運用戦略の決定と、きめの細かいリスクコントロールにより、中長期的収益の獲得をめざします。

③ 信託金の上限
2,000億円とします。ただし、受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
④ ファンドの分類
追加型投信/国内/株式に属します。
○ 課税上は株式投資信託として取扱われます。
ファンドの商品分類表・属性区分表は以下の通りです(該当区分を網掛け表示しています)。
商品分類表
属性区分表
前記以外の商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人 投資信託協会ホームページ(https://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
① 基本方針
ファンドは、主として国内の株式に投資することにより、信託財産の成長を図ることを目標として積極的な運用を行います。
② ファンドの特色
◆国内の上場株式を主たる投資対象とし、銘柄選択を重視したアクティブ運用を行います。
・当ファンドは日本株アクティブファンドとして、銘柄選択を重視した運用を行います。
・ボトムアップ・アプローチによる銘柄選択と、トップダウン・アプローチによる運用戦略に基づき、ポートフォリオを構築します。

◆きめの細かい調査・分析に基づくボトムアップ・アプローチにより、組入候補銘柄を選択します。
・企業の数値データだけではなく、経営の質そのものに焦点を当てることで、変革期の企業経営を見つめ、組入銘柄を選択します。
◆トップダウン・アプローチの分析結果を踏まえ、投資スタイルを限定せず、投資環境に応じた運用戦略を決定します。・投資環境に応じた運用戦略の決定と、きめの細かいリスクコントロールにより、中長期的収益の獲得をめざします。

| 資金動向、市況動向等によっては、前述のような運用ができない場合があります。 |
③ 信託金の上限
2,000億円とします。ただし、受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
④ ファンドの分類
追加型投信/国内/株式に属します。
○ 課税上は株式投資信託として取扱われます。
ファンドの商品分類表・属性区分表は以下の通りです(該当区分を網掛け表示しています)。
商品分類表
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) |
| 単 位 型 追 加 型 | 国 内 海 外 内 外 | 株 式 債 券 不動産投信 その他資産 ( ) 資産複合 |
属性区分表
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象 地域 |
| 株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 ( ) 不動産投信 その他資産 ( ) 資産複合 ( ) 資産配分固定型 資産配分変更型 | 年1回 年2回 年4回 年6回 (隔月) 年12回 (毎月) 日 々 その他 ( ) | グローバル 日 本 北 米 欧 州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東 (中東) エマー ジング |
| 商品分類表 | |
| 追加型投信 | 一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいう。 |
| 国内 | 目論見書または約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。 |
| 株式 | 目論見書または約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいう。 |
| 属性区分表 | |
| 株式(一般) | 目論見書または約款において、主として株式に投資する旨の記載があるものをいう。 |
| 年2回 | 目論見書または約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいう。 |
| 日本 | 目論見書または約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。 |
前記以外の商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人 投資信託協会ホームページ(https://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。