ニッセイグローバルバランスオープン(債券重視型)⁄ニッセイグローバルバランスオープン(標準型)⁄ニッセイグローバルバランスオープン(株式重視型)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 通期
個別
- 2008年12月22日
- -9億6981万
- 2009年12月21日
- 2億1734万
- 2010年12月20日 -88.38%
- 2524万
- 2011年12月20日
- -9540万
- 2012年12月20日
- 1億3333万
- 2013年12月20日 +109.2%
- 2億7893万
個別
- 2013年12月20日
- 5億1088万
- 2014年12月22日 -63.75%
- 1億8518万
- 2015年12月21日 -68.19%
- 5890万
- 2016年12月20日 -51.29%
- 2869万
- 2017年12月20日 +186.66%
- 8226万
- 2018年12月20日
- -6598万
- 2019年12月20日
- 8467万
- 2020年12月21日
- -578万
- 2021年12月20日
- 5529万
- 2022年12月20日
- -3008万
- 2023年12月20日
- 7986万
- 2024年12月20日 -43.05%
- 4548万
- 2025年12月22日 -4.58%
- 4340万
個別
- 2013年12月20日
- 4億1477万
- 2014年12月22日 -72.12%
- 1億1564万
- 2015年12月21日 -69.42%
- 3537万
- 2016年12月20日 -55.76%
- 1564万
- 2017年12月20日 +477.45%
- 9036万
- 2018年12月20日
- -8527万
- 2019年12月20日
- 1億2403万
- 2020年12月21日 -98.35%
- 204万
- 2021年12月20日 +999.99%
- 1億622万
- 2022年12月20日
- -1717万
- 2023年12月20日
- 1億5335万
- 2024年12月20日 -22.01%
- 1億1960万
- 2025年12月22日 -0.5%
- 1億1900万
個別
- 2013年12月20日
- 2億7893万
- 2014年12月22日 -72.97%
- 7538万
- 2015年12月21日 -69.26%
- 2317万
- 2016年12月20日 -78.44%
- 499万
- 2017年12月20日 +999.99%
- 6409万
- 2018年12月20日
- -5224万
- 2019年12月20日
- 6578万
- 2020年12月21日
- -63万
- 2021年12月20日
- 5769万
- 2022年12月20日
- -64万
- 2023年12月20日
- 8509万
- 2024年12月20日 -8.27%
- 7805万
- 2025年12月22日 +7.46%
- 8388万
有報情報
- #1 投資方針(連結)
- 2.ニッセイJPX日経400アクティブマザーファンド2026/03/19 9:41
3.ニッセイ国内株式リサーチ・バリューマザーファンド運 用 会 社 ニッセイアセットマネジメント株式会社 投 資 対 象 国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます)されている株式を主要投資対象とします。 投 資 態 度 ① 主として、成長が期待される日本企業の株式へ投資を行い、信託財産の中長期的な成長をめざします。② 銘柄選定にあたっては 、ROEの水準および変化、営業利益の水準および変化に着目し、経営効率に優れ利益成長力を有する銘柄に投資を行います。③ 個別企業分析・株価評価に際しては、アナリストチームが統一的な手法により徹底した企業調査・分析を行い、経営戦略の評価、業績予想および株価評価を行います。④ ポートフォリオ構築に際しては、ポートフォリオマネジャーが成長の実現性、市場環境、流動性、株価指標等を分析・評価し、組入銘柄・組入比率の決定を行います。⑤ 株式の組入比率は、原則として高位を保ちます。⑥ JPX日経インデックス400(配当込み)をベンチマークとします。⑦ 株式以外の資産への投資は、原則として信託財産総額の50%以下とします。⑧ 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。 投 資 制 限 ① 株式への投資割合には、制限を設けません。② 同一銘柄の株式への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。③ 新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の20%以下とします。④ 同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。⑤ 同一銘柄の転換社債ならびに転換社債型新株予約権付社債への投資割合は、信託財産の純資産総額の10%以下とします。⑥ 投資信託証券(上場投資信託証券等を除きます)への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。⑦ 外貨建資産への投資は行いません。⑧ デリバティブ取引(法人税法第61条の5に定めるものをいいます)は、投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的ならびに価格変動リスクおよび金利変動リスクを回避する目的以外には利用しません。⑨ デリバティブ取引等について、一般社団法人投資信託協会規則に定める合理的な方法により算出した額が、信託財産の純資産総額を超えないものとします。⑩ 一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ取引等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則としてそれぞれ10%、合計で20%を超えないものとし、当該比率を超えることとなった場合には、一般社団法人投資信託協会規則にしたがい、当該比率以内となるよう調整を行うこととします。
- #2 損益及び剰余金計算書(連結)
- (2)【損益及び剰余金計算書】2026/03/19 9:41
(単位:円) 営業費用合計 13,742,701 8,706,696 営業利益又は営業損失(△) 45,481,891 43,400,868 経常利益又は経常損失(△) 45,481,891 43,400,868 - #3 注記事項、委託会社等の経理状況(連結)
- (単位:千円)2026/03/19 9:41
(3)中間株主資本等変動計算書第31期中間会計期間(自 2025年4月1日 至 2025年9月30日) 一般管理費 ※1 7,126,448 営業利益 7,013,508 営業外収益 ※2 119,573
第31期中間会計期間(自 2025年4月1日 至 2025年9月30日)