有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第45期(令和4年2月8日-令和4年8月8日)
(1)【投資方針】
三菱UFJ 国内債券アクティブマザーファンド受益証券、三菱UFJ 国内株式アクティブマザーファンド受益証券、三菱UFJ 海外債券アクティブマザーファンド受益証券、三菱UFJ 海外株式アクティブマザーファンド受益証券およびマネー・マーケット・マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。このほか、内外の株式・公社債に直接投資することがあります。主として、三菱UFJ 国内債券アクティブマザーファンド受益証券、三菱UFJ 国内株式アクティブマザーファンド受益証券、三菱UFJ 海外債券アクティブマザーファンド受益証券、三菱UFJ 海外株式アクティブマザーファンド受益証券およびマネー・マーケット・マザーファンド受益証券への投資を通して、国内債券・国内株式・外国債券・外国株式への分散投資を行い、リスクの低減に努めつつ長期的に安定した収益の積み上げをめざします。
「三菱UFJ ターゲット・イヤーファンド 2030」
国内債券32%、国内株式35%、外国債券10%、外国株式20%、およびコール・ローン等の短期金融商品3%の比率で配分したポートフォリオを当初ポートフォリオとします。
安定運用開始時期に近づくにしたがって株式の組入れを漸減し、債券および短期金融商品の組入れを漸増することにより、リスクを減少させていく運用を行います。
2030年の決算日の翌日(第61計算期間開始日)を「安定運用開始時期」とし、これ以降マネー・マーケット・マザーファンドに100%投資を行い、より安定的な運用を行います。
実質組入外貨建資産の為替変動リスクに対しては、原則として為替ヘッジを行いません。ただし、運用効率の向上を図るため、エクスポージャーのコントロールを行う場合があります。
なお、市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
「三菱UFJ ターゲット・イヤーファンド 2040」
国内債券27%、国内株式40%、外国債券5%、外国株式25%、およびコール・ローン等の短期金融商品3%の比率で配分したポートフォリオを当初ポートフォリオとします。
安定運用開始時期に近づくにしたがって株式の組入れを漸減し、債券および短期金融商品の組入れを漸増することにより、リスクを減少させていく運用を行います。
2040年の決算日の翌日(第81計算期間開始日)を「安定運用開始時期」とし、これ以降マネー・マーケット・マザーファンドに100%投資を行い、より安定的な運用を行います。
実質組入外貨建資産の為替変動リスクに対しては、原則として為替ヘッジを行いません。ただし、運用効率の向上を図るため、エクスポージャーのコントロールを行う場合があります。
なお、市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
三菱UFJ 国内債券アクティブマザーファンド受益証券、三菱UFJ 国内株式アクティブマザーファンド受益証券、三菱UFJ 海外債券アクティブマザーファンド受益証券、三菱UFJ 海外株式アクティブマザーファンド受益証券およびマネー・マーケット・マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。このほか、内外の株式・公社債に直接投資することがあります。主として、三菱UFJ 国内債券アクティブマザーファンド受益証券、三菱UFJ 国内株式アクティブマザーファンド受益証券、三菱UFJ 海外債券アクティブマザーファンド受益証券、三菱UFJ 海外株式アクティブマザーファンド受益証券およびマネー・マーケット・マザーファンド受益証券への投資を通して、国内債券・国内株式・外国債券・外国株式への分散投資を行い、リスクの低減に努めつつ長期的に安定した収益の積み上げをめざします。
「三菱UFJ ターゲット・イヤーファンド 2030」
国内債券32%、国内株式35%、外国債券10%、外国株式20%、およびコール・ローン等の短期金融商品3%の比率で配分したポートフォリオを当初ポートフォリオとします。
安定運用開始時期に近づくにしたがって株式の組入れを漸減し、債券および短期金融商品の組入れを漸増することにより、リスクを減少させていく運用を行います。
2030年の決算日の翌日(第61計算期間開始日)を「安定運用開始時期」とし、これ以降マネー・マーケット・マザーファンドに100%投資を行い、より安定的な運用を行います。
実質組入外貨建資産の為替変動リスクに対しては、原則として為替ヘッジを行いません。ただし、運用効率の向上を図るため、エクスポージャーのコントロールを行う場合があります。
なお、市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
「三菱UFJ ターゲット・イヤーファンド 2040」
国内債券27%、国内株式40%、外国債券5%、外国株式25%、およびコール・ローン等の短期金融商品3%の比率で配分したポートフォリオを当初ポートフォリオとします。
安定運用開始時期に近づくにしたがって株式の組入れを漸減し、債券および短期金融商品の組入れを漸増することにより、リスクを減少させていく運用を行います。
2040年の決算日の翌日(第81計算期間開始日)を「安定運用開始時期」とし、これ以降マネー・マーケット・マザーファンドに100%投資を行い、より安定的な運用を行います。
実質組入外貨建資産の為替変動リスクに対しては、原則として為替ヘッジを行いません。ただし、運用効率の向上を図るため、エクスポージャーのコントロールを行う場合があります。
なお、市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。