有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(平成25年3月19日-平成26年3月17日)

(1) 【ファンドの目的及び基本的性格】
① 主としてMHAMモルガン グローバル株式マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)受益証券への投資を通じて、世界各国の株式の中から厳選した約50から80銘柄程度に投資を行い、高収益を目指します。
<ファンドの特色>Ⅰ 世界各国の株式の中から約50～80銘柄程度を厳選し、アクティブな運用を行います。
・国別配分や業種別配分などには原則として制限を設けずに銘柄選定を行います。
Ⅱ 株式の組入比率は、高位を保つことを基本とします。
Ⅲ マザーファンドの運用は、J.P.モルガン・インベストメント・マネージメント・インク(以下「J.P.モルガン・インベストメント」と称する場合があります。)が行います。
Ⅳ 外貨建資産については、委託会社が可能な限り為替ヘッジを行うことを原則とします。
② 5,000億円を上限に信託金を追加することができます。なお、信託金の上限額については、受託会社と合意のうえ、変更することができます。
③ 一般社団法人投資信託協会が定める分類方法において、以下のように分類・区分されます。
<商品分類>・商品分類一覧表 (注)当ファンドが該当する商品分類に●を付しています。

単位型投信・追加型投信	投資対象地域	投資対象資産 (収益の源泉となる資産)
単位型投信 ●追加型投信	国 内 海 外 ●内 外	●株 式 債 券 不動産投信 その他資産 資産複合

・商品分類定義

該当分類	分 類 の 定 義
追加型投信	一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいう。
内外	目論見書又は投資信託約款において、国内及び海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいう。
株式	目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいう。

<属性区分>・属性区分一覧表 (注)当ファンドが該当する属性区分に●を付しています。

投資対象資産 (実際の組入資産)	決算頻度	投資対象地域	投資形態
株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 不動産投信 ●その他資産 (投資信託証券)※1 資産複合	●年1回 年2回 年4回 年6回(隔月) 年12回(毎月) 日々 その他	●グローバル (日本を含む) 日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東(中東) エマージング	●ファミリーファンド ファンド・オブ・ ファンズ
			為替ヘッジ※2
			●あり(フルヘッジ)※3 なし

※1 当ファンドが投資信託証券への投資を通じて実質的な投資対象とする資産は、「株式・一般」です。
※2「為替ヘッジ」は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※3 当ファンドは、外貨建資産への投資にあたって、為替ヘッジを可能な限り行います。
・属性区分定義

該当区分		区 分 の 定 義
その他資産 (投資信託証券)		目論見書又は投資信託約款において、主として「株式」、「債券」及び「不動産投信」以外の資産に投資する旨の記載があるものをいい、括弧内の記載はその該当資産を表す。
	株式・一般	目論見書又は投資信託約款において、主として株式に投資する旨の記載があるもので、大型株、中小型株属性にあてはまらない全てのものをいう。 ※当ファンドは、主としてマザーファンド受益証券(投資信託証券)への投資を通じて、株式に投資を行います。
年1回		目論見書又は投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいう。
グローバル (日本を含む)		目論見書又は投資信託約款において、組入資産による投資収益が、日本を含む世界の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。
ファミリーファンド		目論見書又は投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいう。
為替ヘッジあり		目論見書又は投資信託約款において、為替のフルヘッジ又は一部の資産に為替のヘッジを行う旨の記載があるものをいう。

(注1)商品分類および属性区分は、委託会社が目論見書または約款の記載内容等に基づいて分類しています。
(注2)当ファンドが該当しない商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)でご覧いただけます。
(注3)当ファンドはマザーファンド受益証券(投資信託証券)への投資を通じて、株式を主要投資対象とします。したがって、「商品分類」における投資対象資産と、「属性区分」における投資対象資産の分類・区分は異なります。