有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(平成26年2月25日-平成27年2月24日)
(1)【投資方針】
■ 基本方針
ファンドは、日本ニューバリュー マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。
■ 運用方法
a 投資対象
日本ニューバリュー マザーファンド(以下、マザーファンドといいます。)の受益証券を主要投資対象とします。
b 投資態度
イ.マザーファンドの受益証券への投資を通じて、主として、わが国の金融商品取引所上場株式に投資します。(マザーファンドの受益証券への投資を通じて、マザーファンドの投資態度と実質的に同一の投資態度で運用を行います。以下、同じ。)
ロ.投資銘柄の選定にあたっては、企業経営の変革が進み、収益性の改善から株価の上昇が期待できる企業、変革により再生し、新たに収益を伸ばす可能性のある企業等の株式を対象とします。投資銘柄は、株価が中低位にある銘柄を中心に、バリュエーション(投資価値)面で割安な水準にあると判断される銘柄の中から、投資環境の変化に応じて選択します。投資価値分析は以下の条件などにより行います。
(定量分析)PCFR、PER、ROE、PBR、株価水準など
(定性分析)経営資源の効率活用、株主重視の経営、連結経営など
ハ.運用にあたっては、現物株式への投資を主体としますが、市況動向等への対応のため株価指数先物取引等を活用することがあります。
ニ.実質株式組入比率(マザーファンドの信託財産に属する株式のうち、信託財産に属するとみなした割合を含みます。)は、高位に保つことを基本とします。
ホ.株式以外への資産の実質投資割合(マザーファンドの信託財産に属する株式以外への資産のうち、信託財産に属するとみなした割合を含みます。)は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。
ヘ.ただし、資金動向、市況動向、残存信託期間等の事情によっては、上記のような運用ができない場合があります。
(参考)日本ニューバリュー マザーファンドの投資方針
■ 基本方針
ファンドは、わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし、投資信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。
■ 運用方法
a 投資対象
わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。
b 投資態度
イ.投資銘柄の選定にあたっては、企業経営の変革が進み、収益性の改善から株価の上昇が期待できる企業、変革により再生し、新たに収益を伸ばす可能性のある企業等の株式を対象とします。投資銘柄は、株価が中低位にある銘柄を中心に、バリュエーション(投資価値)面で割安な水準にあると判断される銘柄の中から、投資環境の変化に応じて選択します。投資価値分析は以下の条件などにより行います。
(定量分析)PCFR、PER、ROE、PBR、株価水準など
(定性分析)経営資源の効率活用、株主重視の経営、連結経営など
ロ.運用にあたっては、現物株式への投資を主体としますが、市況動向等への対応のため、株価指数先物取引等を活用することがあります。
ハ.株式組入比率は、高位に保つことを基本とします。
ニ.株式以外への資産の投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。
ホ.ただし、資金動向、市況動向等の事情によっては、上記のような運用ができない場合があります。
■ 基本方針
ファンドは、日本ニューバリュー マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。
■ 運用方法
a 投資対象
日本ニューバリュー マザーファンド(以下、マザーファンドといいます。)の受益証券を主要投資対象とします。
b 投資態度
イ.マザーファンドの受益証券への投資を通じて、主として、わが国の金融商品取引所上場株式に投資します。(マザーファンドの受益証券への投資を通じて、マザーファンドの投資態度と実質的に同一の投資態度で運用を行います。以下、同じ。)
ロ.投資銘柄の選定にあたっては、企業経営の変革が進み、収益性の改善から株価の上昇が期待できる企業、変革により再生し、新たに収益を伸ばす可能性のある企業等の株式を対象とします。投資銘柄は、株価が中低位にある銘柄を中心に、バリュエーション(投資価値)面で割安な水準にあると判断される銘柄の中から、投資環境の変化に応じて選択します。投資価値分析は以下の条件などにより行います。
(定量分析)PCFR、PER、ROE、PBR、株価水準など
(定性分析)経営資源の効率活用、株主重視の経営、連結経営など
ハ.運用にあたっては、現物株式への投資を主体としますが、市況動向等への対応のため株価指数先物取引等を活用することがあります。
ニ.実質株式組入比率(マザーファンドの信託財産に属する株式のうち、信託財産に属するとみなした割合を含みます。)は、高位に保つことを基本とします。
ホ.株式以外への資産の実質投資割合(マザーファンドの信託財産に属する株式以外への資産のうち、信託財産に属するとみなした割合を含みます。)は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。
ヘ.ただし、資金動向、市況動向、残存信託期間等の事情によっては、上記のような運用ができない場合があります。
(参考)日本ニューバリュー マザーファンドの投資方針
■ 基本方針
ファンドは、わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし、投資信託財産の成長を図ることを目標に積極的な運用を行います。
■ 運用方法
a 投資対象
わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。
b 投資態度
イ.投資銘柄の選定にあたっては、企業経営の変革が進み、収益性の改善から株価の上昇が期待できる企業、変革により再生し、新たに収益を伸ばす可能性のある企業等の株式を対象とします。投資銘柄は、株価が中低位にある銘柄を中心に、バリュエーション(投資価値)面で割安な水準にあると判断される銘柄の中から、投資環境の変化に応じて選択します。投資価値分析は以下の条件などにより行います。
(定量分析)PCFR、PER、ROE、PBR、株価水準など
(定性分析)経営資源の効率活用、株主重視の経営、連結経営など
ロ.運用にあたっては、現物株式への投資を主体としますが、市況動向等への対応のため、株価指数先物取引等を活用することがあります。
ハ.株式組入比率は、高位に保つことを基本とします。
ニ.株式以外への資産の投資割合は、原則として投資信託財産総額の50%以下とします。
ホ.ただし、資金動向、市況動向等の事情によっては、上記のような運用ができない場合があります。