- 有報資料
- 50項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第19期(平成30年4月21日-平成31年4月22日)
(1)【投資方針】
・株式への投資にあたっては、中長期的な国際的主要テーマの分析を行なうとともに、ボトムアップ・リサーチ、ファンダメンタルズ分析を通じて、「進化し続ける企業」に厳選投資を行ない、信託財産の積極的な成長をめざします。また、投資テーマによっては国内に有望企業が存在しないような場合に、同種の海外企業に信託財産の純資産総額の30%を上限として投資することがあります。
・株式組入比率は現物株式を中心に原則として高位を保ちますが、市況環境などの変化に応じ実質株式組入比率を変動させることがあります。この場合は、株価指数先物取引の売り建て、または現物株式を売却して米国国債への投資を行なうことにより対応します。
・株式以外の資産への投資割合は、原則として、信託財産の総額の75%以下とします。
・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
・株式への投資にあたっては、中長期的な国際的主要テーマの分析を行なうとともに、ボトムアップ・リサーチ、ファンダメンタルズ分析を通じて、「進化し続ける企業」に厳選投資を行ない、信託財産の積極的な成長をめざします。また、投資テーマによっては国内に有望企業が存在しないような場合に、同種の海外企業に信託財産の純資産総額の30%を上限として投資することがあります。
・株式組入比率は現物株式を中心に原則として高位を保ちますが、市況環境などの変化に応じ実質株式組入比率を変動させることがあります。この場合は、株価指数先物取引の売り建て、または現物株式を売却して米国国債への投資を行なうことにより対応します。
・株式以外の資産への投資割合は、原則として、信託財産の総額の75%以下とします。
・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。