本書で使用される名称等について、以下のとおり定義します。
| J.P.モルガン・アセット・マネジメントJPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。委託会社は、J.P.モルガン・アセット・マネジメントの一員です。日本株式グロース戦略運用担当日本株式グロース戦略により、日本の株式の運用を担当するポートフォリオ・マネジャーの総称です。J.P.モルガン・アセット・マネジメント各社で横断的に構成されているため、委託会社の所属でない者を含みます。日本株式グロース戦略運用担当は、J.P.モルガン・アセット・マネジメント内で横断的に構成された、新興国および日本を含むアジア太平洋地域の各国への投資を担当する、エマージング・マーケット・アンド・アジア・パシフィック・エクイティーズ・チーム(略称:EMAP)に属します。日本株式グロース戦略運用担当を含めたEMAP内で情報交換が行われ、各銘柄の調査・分析に活用されています。 |
| 日本株式グロース戦略企業取材に基づくボトムアップ・アプローチ方式で行う株式運用戦略です。具体的には、企業取材を基本とする徹底的なボトムアップ・アプローチによる調査・分析を行い、企業の成長力に比べて株価が割安な銘柄に投資することにより、超過収益の獲得を目指す運用を行います。当運用戦略は、日本株式グロース戦略運用担当が運用を担当しています。企業取材企業訪問、企業来訪、電話取材等を通じて、企業の情報を得ることをいいます。なお、REIT*にかかる企業取材は、その運用会社や投資法人に対して行います。* 「REIT」とは、不動産投資信託等の受益証券、法令により当該受益証券とみなされる受益権および投資証券をいいます。「不動産投資信託等」とは、投資信託および投資法人のうち、その投資信託約款または投資法人規約において、投資信託財産または投資法人の財産の総額についてその2分の1超の額を不動産等(土地の賃借権、地上権、不動産を主たる投資対象とする信託受益権等を含みます。)で運用することを目的とするものをいいます。ボトムアップ・アプローチ経済等の予測・分析により銘柄を選定するのではなく、個別企業の調査・分析から銘柄の選定を行う運用手法です。ベンチマークファンドの運用成果を測る際に比較の基準とする指標のことをいいます。ラッセル野村中小型インデックスRussell/Nomura日本株インデックスのサイズ別指数です。Russell/Nomura Total Marketインデックス(ラッセル野村総合インデックス)は、日本株式市場全体の時価総額上位約98%をカバーする指数で、このうち時価総額下位約50%の銘柄によりRussell/Nomura Mid-Small Capインデックス(ラッセル野村中小型インデックス)が構成されています。同指数の時価総額分類においては、市場の実勢を反映させるため安定持株控除後の時価総額を用いており、指数構成銘柄の見直しは原則年1回行われています。Russell/Nomura日本株インデックスの知的財産権およびその他一切の権利は野村證券株式会社およびFrank Russell Companyに帰属します。なお、野村證券株式会社およびFrank Russell Companyは、当インデックスの正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、インデックスの利用者およびその関連会社が当インデックスを用いて行う事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。定量モデル財務データ等の定量化(数値化)された客観的な情報を利用して、ポートフォリオのリスクを分析するモデルをいいます。バリュエーション企業の利益・資産等の企業価値に対して、株価が相対的に割安か割高かの判断をいいます。PER(株価収益率)株価を1株当たり利益で割ったものをいいます。PERが低いほどその企業の収益力に対して株価が割安であるとみることができます。 |
| PBR(株価純資産倍率)株価を1株当たり純資産で割ったものをいいます。PBRが低いほど資産価値に対して株価が割安であるとみることができます。EV/EBITDAEV(企業価値)が、EBITDA(利払前税引前償却前利益)の何倍かという指標をいいます。EV/EBITDAの値(倍率)が低いほど、その企業の株価は割安であるとみることができます。配当利回り株価に対する年間配当金の割合を示す指標をいいます。市場コンセンサス予想市場関係者による企業業績、株価、経済指標等の予想数値のことをいいます。 |
① マザーファンドを通じて、主要投資対象である日本の中小型株式の中から、成長性があり、かつ株価が割安と判断される銘柄を中心に投資します。
日本の取引所における全上場銘柄*1から時価総額上位200銘柄を除いたものを中心に投資します。なお、ある銘柄をマザーファンドに組み入れた後に、当該銘柄が時価総額上位200銘柄に入った場合は、継続して保有できるものとします。