- 有報資料
- 47項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第16期(平成27年9月1日-平成28年8月29日)
(1)【投資方針】
①基本方針
この投資信託は、マクロの投資環境の変化に応じて、その時々で最適と判断される投資スタイルで運用を行います。
②投資対象
わが国の上場株式を主要投資対象とします。
③投資態度
1)「東証株価指数(TOPIX)」を運用に当たってのベンチマークとし、ベンチマークを上回る投資効果をめざします。
2)通貨動向、市場関係指標、景気指標等の調査に基づき、マクロ投資環境を見極めます。
3)投資環境の変化に応じて、成長系(グロース系)、割安系(バリュー系)、大型、中小型といった視点等から、その時々で最適と思われる投資スタイルを採用します。
4)個別銘柄の選択は、利益成長、資本効率、キャッシュフローベースの企業価値等の視点から、成長力および割安性その他の要因を見極めて行います。
5)株式の組入比率は、原則として高位を維持します。ただし、市況動向・資金動向等により弾力的に変更を行う場合があります。
6)非株式割合は、原則として信託財産総額の50%以下とします。
7)外貨建資産割合は、原則として信託財産総額の30%以下とします。
①基本方針
この投資信託は、マクロの投資環境の変化に応じて、その時々で最適と判断される投資スタイルで運用を行います。
②投資対象
わが国の上場株式を主要投資対象とします。
③投資態度
1)「東証株価指数(TOPIX)」を運用に当たってのベンチマークとし、ベンチマークを上回る投資効果をめざします。
2)通貨動向、市場関係指標、景気指標等の調査に基づき、マクロ投資環境を見極めます。
3)投資環境の変化に応じて、成長系(グロース系)、割安系(バリュー系)、大型、中小型といった視点等から、その時々で最適と思われる投資スタイルを採用します。
4)個別銘柄の選択は、利益成長、資本効率、キャッシュフローベースの企業価値等の視点から、成長力および割安性その他の要因を見極めて行います。
5)株式の組入比率は、原則として高位を維持します。ただし、市況動向・資金動向等により弾力的に変更を行う場合があります。
6)非株式割合は、原則として信託財産総額の50%以下とします。
7)外貨建資産割合は、原則として信託財産総額の30%以下とします。