有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第18期(平成29年5月23日-平成30年5月21日)
(1)【投資方針】
三菱UFJ 国内債券マザーファンド受益証券、三菱UFJ トピックスインデックスマザーファンド受益証券、三菱UFJ 外国債券マザーファンド受益証券、三菱UFJ 外国株式マザーファンド受益証券を主要投資対象とし、リスクの軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図ることを目標として運用を行います。なお、株式、公社債、短期金融商品に直接投資することもできます。
「三菱UFJ ライフセレクトファンド(安定型)」
基準ポートフォリオは、三菱UFJ 国内債券マザーファンド受益証券67%、三菱UFJ 外国債券マザーファンド受益証券5%、三菱UFJ トピックスインデックスマザーファンド受益証券17%、三菱UFJ 外国株式マザーファンド受益証券8%、短期金融資産3%の比率配分として構築します。
「三菱UFJ ライフセレクトファンド(安定成長型)」
基準ポートフォリオは、三菱UFJ 国内債券マザーファンド受益証券42%、三菱UFJ 外国債券マザーファンド受益証券5%、三菱UFJ トピックスインデックスマザーファンド受益証券33%、三菱UFJ 外国株式マザーファンド受益証券17%、短期金融資産3%の比率配分として構築します。
「三菱UFJ ライフセレクトファンド(成長型)」
基準ポートフォリオは、三菱UFJ 国内債券マザーファンド受益証券17%、三菱UFJ 外国債券マザーファンド受益証券5%、三菱UFJ トピックスインデックスマザーファンド受益証券50%、三菱UFJ 外国株式マザーファンド受益証券25%、短期金融資産3%の比率配分として構築します。
ただし、一定の変動レンジを設け、毎月見直しを行います。また、基準ポートフォリオは原則として年1回見直すこととします。
なお、基準ポートフォリオの見直しにあたっては、経済環境等の大きな変化に際して必要と判断される場合、基準ポートフォリオの比率配分を変更することがあります。
なお、国内において行われる有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引、有価証券オプション取引、通貨に係る先物取引、通貨に係る選択権取引、金利に係る先物取引および金利に係るオプション取引ならびに外国の市場における有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引、有価証券オプション取引、通貨に係る先物取引、通貨に係るオプション取引、金利に係る先物取引および金利に係るオプション取引と類似の取引を行うことができます。
また、信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため、異なった通貨、異なった受取金利または異なった受取金利とその元本を一定の条件のもとに交換する取引ならびに金利先渡取引および為替先渡取引を行うことができます。
三菱UFJ 国内債券マザーファンド受益証券、三菱UFJ トピックスインデックスマザーファンド受益証券、三菱UFJ 外国債券マザーファンド受益証券、三菱UFJ 外国株式マザーファンド受益証券を主要投資対象とし、リスクの軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図ることを目標として運用を行います。なお、株式、公社債、短期金融商品に直接投資することもできます。
「三菱UFJ ライフセレクトファンド(安定型)」
基準ポートフォリオは、三菱UFJ 国内債券マザーファンド受益証券67%、三菱UFJ 外国債券マザーファンド受益証券5%、三菱UFJ トピックスインデックスマザーファンド受益証券17%、三菱UFJ 外国株式マザーファンド受益証券8%、短期金融資産3%の比率配分として構築します。
「三菱UFJ ライフセレクトファンド(安定成長型)」
基準ポートフォリオは、三菱UFJ 国内債券マザーファンド受益証券42%、三菱UFJ 外国債券マザーファンド受益証券5%、三菱UFJ トピックスインデックスマザーファンド受益証券33%、三菱UFJ 外国株式マザーファンド受益証券17%、短期金融資産3%の比率配分として構築します。
「三菱UFJ ライフセレクトファンド(成長型)」
基準ポートフォリオは、三菱UFJ 国内債券マザーファンド受益証券17%、三菱UFJ 外国債券マザーファンド受益証券5%、三菱UFJ トピックスインデックスマザーファンド受益証券50%、三菱UFJ 外国株式マザーファンド受益証券25%、短期金融資産3%の比率配分として構築します。
ただし、一定の変動レンジを設け、毎月見直しを行います。また、基準ポートフォリオは原則として年1回見直すこととします。
なお、基準ポートフォリオの見直しにあたっては、経済環境等の大きな変化に際して必要と判断される場合、基準ポートフォリオの比率配分を変更することがあります。
なお、国内において行われる有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引、有価証券オプション取引、通貨に係る先物取引、通貨に係る選択権取引、金利に係る先物取引および金利に係るオプション取引ならびに外国の市場における有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引、有価証券オプション取引、通貨に係る先物取引、通貨に係るオプション取引、金利に係る先物取引および金利に係るオプション取引と類似の取引を行うことができます。
また、信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため、異なった通貨、異なった受取金利または異なった受取金利とその元本を一定の条件のもとに交換する取引ならびに金利先渡取引および為替先渡取引を行うことができます。