有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第21期(令和2年9月29日-令和3年9月27日)
(1)【投資方針】
・わが国の金融商品取引所上場株式(これに準ずるものを含みます。)を主要投資対象とします。
・株式への投資にあたっては、中長期的な国際的主要テーマの分析を行なうとともに、ボトムアップ・リサーチ、ファンダメンタルズ分析を通じて、「将来、爆発的な変貌を遂げる企業=ミュータント・カンパニー」に厳選投資を行ない、信託財産の積極的な成長をめざします。
・また、投資テーマによっては国内に有望企業が存在しないような場合に、同種の海外企業に投資することがあります。
・株式組入比率は現物株式を中心に原則として高位を保ちますが、市況環境などの変化に応じ実質株式組入比率を変動させることがあります。
・株式以外の資産への投資割合は、原則として、信託財産の総額の50%以下とします。
・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
・わが国の金融商品取引所上場株式(これに準ずるものを含みます。)を主要投資対象とします。
・株式への投資にあたっては、中長期的な国際的主要テーマの分析を行なうとともに、ボトムアップ・リサーチ、ファンダメンタルズ分析を通じて、「将来、爆発的な変貌を遂げる企業=ミュータント・カンパニー」に厳選投資を行ない、信託財産の積極的な成長をめざします。
・また、投資テーマによっては国内に有望企業が存在しないような場合に、同種の海外企業に投資することがあります。
・株式組入比率は現物株式を中心に原則として高位を保ちますが、市況環境などの変化に応じ実質株式組入比率を変動させることがあります。
・株式以外の資産への投資割合は、原則として、信託財産の総額の50%以下とします。
・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。