ディープバリュー株オープン

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    有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(平成26年2月21日-平成27年2月20日)

    【提出】
    2015/05/20 9:22
    【資料】
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    【項目】
    48項目
    (1)【ファンドの目的及び基本的性格】
    a.ファンドの目的及び基本的性格
    当ファンドは、追加型投信/国内/株式に属し、主としてわが国の株式に実質的に投資し、投資信託財産の成長を目標に運用を行います。
    当ファンドは、一般社団法人投資信託協会が定める商品分類において、以下のように分類・区分されます。
    ■商品分類表
    単位型・追加型投資対象地域投資対象資産
    (収益の源泉)
    単位型

    追加型
    国 内
    海 外
    内 外
    株 式
    債 券
    不動産投信
    その他資産
    ( )
    資産複合
    (注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
    ■商品分類の定義
    追加型投信一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の投資信託財産とともに運用されるファンドをいう。
    国内目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。
    株式目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいう。

    ■属性区分表
    投資対象資産決算頻度投資対象地域投資形態
    株式
    一般
    大型株
    中小型株
    債券
    一般
    公債
    社債
    その他債券
    クレジット属性
    ( )
    不動産投信
    その他資産
    (投資信託証券
    (株式 一般))
    資産複合
    ( )
    資産配分固定型
    資産配分変更型
    年1回
    年2回
    年4回
    年6回(隔月)
    年12回(毎月)
    日々
    その他( )
    グローバル
    日本
    北米
    欧州
    アジア
    オセアニア
    中南米
    アフリカ
    中近東(中東)
    エマージング
    ファミリーファンド
    ファンド・オブ・ファンズ
    (注)当ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
    ■属性区分の定義
    その他資産(投資信託証券(株式 一般))投資信託証券への投資を通じて、実質的に株式 一般に投資を行います。
    年1回目論見書または投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいう。
    日本目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。
    ファミリーファンド目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいう。

    ※当ファンドはファミリーファンド方式で運用します。このため、組み入れている資産を示す「属性区分表」の投資対象資産(その他資産(投資信託証券))と、収益の源泉となる資産を示す「商品分類表」の投資対象資産(株式)とは異なります。
    商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。

    ファンドの仕組み
    ■当ファンドの運用は「ファミリーファンド方式」で行います。
    「ファミリーファンド方式」とは、投資者のみなさまからお預かりした資金をベビーファンド(当ファンド)としてとりまとめ、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資することにより、実質的な運用をマザーファンドで行う仕組みです。マザーファンドの損益はベビーファンドに反映されます。
    ※ベビーファンド(当ファンド)でわが国の株式などを直接組み入れる場合があります。
    b.ファンドの特色
    1.主としてディープバリュー株オープン マザーファンド(以下「マザーファンド」という場合があります。)を通じてわが国の株式に投資し、Russell/Nomura Total Market Value(ラッセル・ノムラ・トータル・マーケット・バリュー) インデックスを中・長期的に上回る運用成果を目指します。
    ◆当ファンドの運用は「ファミリーファンド方式」で行います。
    ◆Russell/Nomura Total Market Value インデックスに採用されている銘柄から、同インデックスの構成比や企業のファンダメンタルズなどを総合的に判断して組入銘柄を選定します。
    ◆株式の実質組入比率は原則として高位を保ちます。
    Russell/Nomura Total Market Value インデックスについて
    ●Russell/Nomura Total Market Value インデックスは、ラッセル・インベストメントと野村證券金融工学研究センターが共同開発した日本株インデックスの一つです。
    ●Russell/Nomura Total Market Value インデックスは、Russell/Nomura Total Market Value インデックス採用銘柄のうち、有価証券の含み損益ならびに退職給付債務の未認識項目を利用して修正したPBR(株価純資産倍率)の低い銘柄で構成されています。なお、Russell/Nomura Total Market Value インデックスは、全上場銘柄の時価総額(安定持ち株控除後)の98%以上をカバーしています。
    (注)Russell/Nomura Total Market Value インデックスに関する著作権、知的財産権、その他一切の権利は、ラッセル・インベストメントおよび野村證券株式会社に帰属します。また、ラッセル・インベストメントと野村證券株式会社は、Russell/Nomura Total Market Value インデックスの内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。なお、ラッセル・インベストメントと野村證券株式会社は、当ファンドの運用成果などに関して、一切責任を負うものではありません。
    2.インデックス連動ポートフォリオとアクティブ運用ポートフォリオで個別に組入銘柄候補を選定したうえで、両ポートフォリオを重ね合わせて最終的な銘柄選定を行うオーバーレイ運用を行います。
    ◆インデックス連動ポートフォリオは、Russell/Nomura Total Market Value インデックスにおける個別銘柄の構成比率および業種別の構成比率を勘案して構築します。原則として、Russell/Nomura Total Market Value インデックスを構成する時価総額上位70~80%程度までの銘柄を組み入れます。インデックス連動ポートフォリオは、全ポートフォリオの70~80%程度とします。
    ◆アクティブ運用ポートフォリオは、ファンダメンタルズ分析に基づくボトムアップ・アプローチ※により銘柄選定を行います。具体的には、企業のマネジメント力、競争力、技術力、収益力、構造改革の進捗度、成長分野の有無などに着目します。アクティブ運用ポートフォリオは、全ポートフォリオの20~30%程度とします。
    ※ボトムアップ・アプローチとは、企業訪問、分析を基に投資価値を見極めて投資する、個別銘柄に主眼を置いた投資手法の一つです。
    ★当ファンドのバリュー銘柄について
    当ファンドでは、PBR(株価純資産倍率)で割安と判断される銘柄をバリュー銘柄とします。
    PBRは、当該企業について市場が評価した値段(時価総額)が、会計上の解散価値(純資産額)の何倍であるかを表す指標で、以下の式で計算されます。
    ★ポートフォリオの構築プロセスについて
    市況動向に急激な変化が生じたときならびに残存元本が運用に支障をきたす水準となったときなどやむを得ない事情が発生した場合には上記のような運用ができない場合があります。

    主な投資制限
    株式への投資割合株式への実質投資割合には制限を設けません。
    同一銘柄の株式への投資割合同一銘柄の株式への実質投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の10%以下とします。
    外貨建資産への投資割合外貨建資産への投資は行いません。

    分配方針
    ■原則として、年1回(毎年2月20日。休業日の場合は翌営業日。)の決算時に、収益の分配を行います。
    ◆分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の利子・配当等収益と売買益(評価益を含みます。)などの全額とします。
    ◆分配金額は、基準価額水準・市況動向などを考慮して決定し、毎期分配を行います。
    ◆留保益の運用については、特に制限を設けず、運用の基本方針に基づいた運用を行います。
    ※運用状況により分配金額は変動します。また、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
    ※上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
    c.信託金限度額
    委託者は、受託者と合意のうえ、金5,000億円を限度として信託金を追加することができます。
    委託者は、受託者と合意のうえ、上記の限度額を変更することができます。

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