- 有報資料
- 46項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第18期(平成27年3月17日-平成28年3月15日)
(1)【投資方針】
<基本方針>この投資信託は、信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。
<投資対象>DLジャパン・リサーチ・オープン・マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
<投資態度>①主としてDLジャパン・リサーチ・オープン・マザーファンド受益証券に投資を行い、TOPIX(東証株価指数)を中長期的に上回ることをめざして運用を行います。
②株式の実質組入比率は、原則として高位を維持します。ただし、市況動向等により弾力的に変更を行う場合があります。
③非株式割合(他の投資信託受益証券を通じて投資する場合は、当該他の投資信託の信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした部分を含みます。)は、原則として信託財産総額の50%以下とします。
④外貨建資産割合(他の投資信託受益証券を通じて投資する場合は、当該他の投資信託の信託財産に属する外貨建資産のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした部分を含みます。)は、原則として信託財産総額の30%以下とします。
<基本方針>この投資信託は、信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。
<投資対象>DLジャパン・リサーチ・オープン・マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
<投資態度>①主としてDLジャパン・リサーチ・オープン・マザーファンド受益証券に投資を行い、TOPIX(東証株価指数)を中長期的に上回ることをめざして運用を行います。
②株式の実質組入比率は、原則として高位を維持します。ただし、市況動向等により弾力的に変更を行う場合があります。
③非株式割合(他の投資信託受益証券を通じて投資する場合は、当該他の投資信託の信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした部分を含みます。)は、原則として信託財産総額の50%以下とします。
④外貨建資産割合(他の投資信託受益証券を通じて投資する場合は、当該他の投資信託の信託財産に属する外貨建資産のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした部分を含みます。)は、原則として信託財産総額の30%以下とします。