有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第29期(2023/01/12-2024/01/11)
(1)【投資方針】
<ハイパー・ウェイブ>・信託財産の50%以上短期公社債を組み入れます。株式市場全体の値動きの2倍程度の投資成果をめざすため、原則として株式組入総額と株価指数先物取引の買建総額の組入合計額が純資産総額に対して約2倍程度になるように調整を行ないます。
・設定・解約がある場合、設定金額と解約金額の差額分に対して、既存受益者と新規受益者の公平性を維持するために、原則として、当日中に株価指数先物取引を買建てもしくは転売するものとします。
<リバース・トレンド・オープン>・信託財産の50%以上短期公社債を組み入れます。株式市場全体の値動きの概ね反対の投資成果をめざすため、原則として株価指数先物取引の売建額が純資産総額に対してほぼ同額になるように調整を行ないます。
・設定・解約がある場合、設定金額と解約金額の差額分に対して、既存受益者と新規受益者の公平性を維持するために、原則として、当日中に株価指数先物取引の売建てもしくは買戻しするものとします。
<日本トレンド・マネーポートフォリオ>主としてわが国の公社債に投資を行ない利息等収益の確保をはかります。
<ハイパー・ウェイブ>・信託財産の50%以上短期公社債を組み入れます。株式市場全体の値動きの2倍程度の投資成果をめざすため、原則として株式組入総額と株価指数先物取引の買建総額の組入合計額が純資産総額に対して約2倍程度になるように調整を行ないます。
・設定・解約がある場合、設定金額と解約金額の差額分に対して、既存受益者と新規受益者の公平性を維持するために、原則として、当日中に株価指数先物取引を買建てもしくは転売するものとします。
<リバース・トレンド・オープン>・信託財産の50%以上短期公社債を組み入れます。株式市場全体の値動きの概ね反対の投資成果をめざすため、原則として株価指数先物取引の売建額が純資産総額に対してほぼ同額になるように調整を行ないます。
・設定・解約がある場合、設定金額と解約金額の差額分に対して、既存受益者と新規受益者の公平性を維持するために、原則として、当日中に株価指数先物取引の売建てもしくは買戻しするものとします。
<日本トレンド・マネーポートフォリオ>主としてわが国の公社債に投資を行ない利息等収益の確保をはかります。