有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第34期(平成27年3月17日-平成27年9月16日)
(1)【投資方針】
①基本方針
当ファンドは、信託財産の長期的成長を図ることを目的として運用を行います。
②運用方法
a.投資対象
ドイチェ・ジャパン ファンド マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。なお、株式に直接投資を行う場合があります。
b.投資態度
1)主としてドイチェ・ジャパン ファンド マザーファンド受益証券に投資を行い、信託財産の長期的成長を目指します。
2)東証株価指数(TOPIX)をベンチマークとします。
3)株式以外の資産への実質投資割合(信託財産に属する他の投資信託受益証券の時価総額に、当該他の投資信託の信託財産総額に占める株式以外の資産の時価総額の割合を乗じて得た額と、信託財産に属する株式以外の資産の時価総額との合計額が信託財産総額に占める割合をいいます。)は、原則として、50%以下とします。
4)組入れているドイチェ・ジャパン ファンド マザーファンドの通貨配分の如何に関わらず、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
5)資金動向、市況動向等によっては、為替ヘッジも含め、上記のような運用ができない場合があります。
6)有価証券等の価格変動リスク及び為替変動リスクを回避するため、国内において行われる有価証券先物取引(金融商品取引法第28条第8項第3号イに掲げるものをいいます。以下同じ。)、有価証券指数等先物取引(金融商品取引法第28条第8項第3号ロに掲げるものをいいます。以下同じ。)、有価証券オプション取引(金融商品取引法第28条第8項第3号ハに掲げるものをいいます。以下同じ。)、通貨に係る先物取引、通貨に係るオプション取引、金利に係る先物取引及び金利に係るオプション取引ならびに外国の市場における有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引及び金利に係るオプション取引と類似の取引(以下「有価証券先物取引等」といいます。)を行うことができます。
7)信託財産に属する資産の効率的な運用ならびに価格変動リスク及び為替変動リスクを回避するため、異なった通貨、異なった受取り金利または異なった受取り金利とその元本を一定の条件のもとに交換する取引(以下「スワップ取引」といいます。)を行うことができます。
<マザーファンドの投資方針>①基本方針
マザーファンドは、信託財産の長期的成長を図ることを目的として運用を行います。
②運用方法
a.投資対象
わが国の証券取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている株式を主要投資対象とします。
b.投資態度
1)わが国の株式を主要投資対象とし、分散投資を行い、信託財産の長期的成長を目指します。
2)東証株価指数(TOPIX)をベンチマークとします。
3)独自のボトムアップ分析にグローバルな視点を加えることで、長期的に魅力的な銘柄に分散投資を行い、信託財産の積極的な成長を目指した運用を行います。
4)株式の組入比率は、原則として高位を基本とします。株式以外の資産への投資割合は、原則として50%以下とします。
5)外貨建資産に対する為替ヘッジは、市況動向、資金動向等により委託会社が適切と判断した場合に行うことがあります。
6)資金動向、市況動向等によっては、為替ヘッジも含め、上記のような運用ができない場合があります。
7)有価証券等の価格変動リスク及び為替変動リスクを回避するため、有価証券先物取引等を行うことができます。
8)信託財産に属する資産の効率的な運用ならびに価格変動リスク及び為替変動リスクを回避するため、スワップ取引を行うことができます。
①基本方針
当ファンドは、信託財産の長期的成長を図ることを目的として運用を行います。
②運用方法
a.投資対象
ドイチェ・ジャパン ファンド マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。なお、株式に直接投資を行う場合があります。
b.投資態度
1)主としてドイチェ・ジャパン ファンド マザーファンド受益証券に投資を行い、信託財産の長期的成長を目指します。
2)東証株価指数(TOPIX)をベンチマークとします。
3)株式以外の資産への実質投資割合(信託財産に属する他の投資信託受益証券の時価総額に、当該他の投資信託の信託財産総額に占める株式以外の資産の時価総額の割合を乗じて得た額と、信託財産に属する株式以外の資産の時価総額との合計額が信託財産総額に占める割合をいいます。)は、原則として、50%以下とします。
4)組入れているドイチェ・ジャパン ファンド マザーファンドの通貨配分の如何に関わらず、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
5)資金動向、市況動向等によっては、為替ヘッジも含め、上記のような運用ができない場合があります。
6)有価証券等の価格変動リスク及び為替変動リスクを回避するため、国内において行われる有価証券先物取引(金融商品取引法第28条第8項第3号イに掲げるものをいいます。以下同じ。)、有価証券指数等先物取引(金融商品取引法第28条第8項第3号ロに掲げるものをいいます。以下同じ。)、有価証券オプション取引(金融商品取引法第28条第8項第3号ハに掲げるものをいいます。以下同じ。)、通貨に係る先物取引、通貨に係るオプション取引、金利に係る先物取引及び金利に係るオプション取引ならびに外国の市場における有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引及び金利に係るオプション取引と類似の取引(以下「有価証券先物取引等」といいます。)を行うことができます。
7)信託財産に属する資産の効率的な運用ならびに価格変動リスク及び為替変動リスクを回避するため、異なった通貨、異なった受取り金利または異なった受取り金利とその元本を一定の条件のもとに交換する取引(以下「スワップ取引」といいます。)を行うことができます。
<マザーファンドの投資方針>①基本方針
マザーファンドは、信託財産の長期的成長を図ることを目的として運用を行います。
②運用方法
a.投資対象
わが国の証券取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている株式を主要投資対象とします。
b.投資態度
1)わが国の株式を主要投資対象とし、分散投資を行い、信託財産の長期的成長を目指します。
2)東証株価指数(TOPIX)をベンチマークとします。
3)独自のボトムアップ分析にグローバルな視点を加えることで、長期的に魅力的な銘柄に分散投資を行い、信託財産の積極的な成長を目指した運用を行います。
4)株式の組入比率は、原則として高位を基本とします。株式以外の資産への投資割合は、原則として50%以下とします。
5)外貨建資産に対する為替ヘッジは、市況動向、資金動向等により委託会社が適切と判断した場合に行うことがあります。
6)資金動向、市況動向等によっては、為替ヘッジも含め、上記のような運用ができない場合があります。
7)有価証券等の価格変動リスク及び為替変動リスクを回避するため、有価証券先物取引等を行うことができます。
8)信託財産に属する資産の効率的な運用ならびに価格変動リスク及び為替変動リスクを回避するため、スワップ取引を行うことができます。