有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第17期(平成26年7月23日-平成27年7月22日)【みなし有価証券届出書】
(1)【投資方針】
日本株式マザーファンド受益証券および日本短期債券マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
日本株式マザーファンド受益証券および日本短期債券マザーファンド受益証券にそれぞれ純資産総額の50%程度を投資します。
各マザーファンドへの投資比率は50%程度ずつを基本配分とし、当該投資比率が40%~60%の範囲内となるよう適宜調整を行います。
当ファンドは、市況見通しに基づいて資産配分を変更することはいたしません。
当ファンドは、わが国の株式および公社債に直接投資することがあります。
株式以外の資産への実質投資割合(信託財産に属する株式以外の資産の時価総額と信託財産に属するマザーファンドの受益証券の時価総額にマザーファンドの信託財産の総額に占める株式以外の資産の時価総額の割合を乗じて得た額との合計額が信託財産の総額に占める割合)は、原則として信託財産の総額の75%以下とします。
なお、市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
日本株式マザーファンド受益証券および日本短期債券マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。
日本株式マザーファンド受益証券および日本短期債券マザーファンド受益証券にそれぞれ純資産総額の50%程度を投資します。
各マザーファンドへの投資比率は50%程度ずつを基本配分とし、当該投資比率が40%~60%の範囲内となるよう適宜調整を行います。
当ファンドは、市況見通しに基づいて資産配分を変更することはいたしません。
当ファンドは、わが国の株式および公社債に直接投資することがあります。
株式以外の資産への実質投資割合(信託財産に属する株式以外の資産の時価総額と信託財産に属するマザーファンドの受益証券の時価総額にマザーファンドの信託財産の総額に占める株式以外の資産の時価総額の割合を乗じて得た額との合計額が信託財産の総額に占める割合)は、原則として信託財産の総額の75%以下とします。
なお、市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。