有報情報

#1 注記表(連結)
e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(3) 【注記表】e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(重要な会計方針に係る事項に関する注記)区 分第25期 自 平成30年2月2日 至 平成31年2月4日1.有価証券の評価基準及び評価方法親投資信託受益証券移動平均法に基づき、時価で評価しております。 時価評価にあたっては、親投資信託受益証券の基準価額に基づいて評価しております。2.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項計算期間末日平成31年2月1日の翌日及びその翌々日が休日のため、当計算期間末日を平成31年2月4日としております。このため、当計算期間は368日となっております。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(貸借対照表に関する注記)区 分第24期 平成30年2月1日現在第25期 平成31年2月4日現在1.※1期首元本額980,444,626円958,778,575円期中追加設定元本額78,959,913円76,248,374円期中一部解約元本額100,625,964円108,659,988円2.計算期間末日における受益権の総数958,778,575口926,366,961口
(損益及び剰余金計算書に関する注記)
区 分第24期 自 平成29年2月2日 至 平成30年2月1日第25期 自 平成30年2月2日 至 平成31年2月4日
※1分配金の計算過程計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(0円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(96,611,917円)、投資信託約款に規定される収益調整金(196,039,672円)及び分配準備積立金(129,179,837円)より分配対象額は421,831,426円(1万口当たり4,399.68円)であり、分配を行っておりません。計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(0円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(206,634,454円)及び分配準備積立金(200,936,703円)より分配対象額は407,571,157円(1万口当たり4,399.67円)であり、分配を行っておりません。
e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(損益及び剰余金計算書に関する注記)区 分第24期 自 平成29年2月2日 至 平成30年2月1日第25期 自 平成30年2月2日 至 平成31年2月4日※1分配金の計算過程計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(0円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(96,611,917円)、投資信託約款に規定される収益調整金(196,039,672円)及び分配準備積立金(129,179,837円)より分配対象額は421,831,426円(1万口当たり4,399.68円)であり、分配を行っておりません。計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(0円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(206,634,454円)及び分配準備積立金(200,936,703円)より分配対象額は407,571,157円(1万口当たり4,399.67円)であり、分配を行っておりません。(金融商品に関する注記)
Ⅰ 金融商品の状況に関する事項
区 分第25期 自 平成30年2月2日 至 平成31年2月4日
1.金融商品に対する取組方針当ファンドは、「投資信託及び投資法人に関する法律」第2条第4項に定める証券投資信託であり、投資信託約款に規定する「運用の基本方針」に従っております。
e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">Ⅰ 金融商品の状況に関する事項区 分第25期 自 平成30年2月2日 至 平成31年2月4日1.金融商品に対する取組方針当ファンドは、「投資信託及び投資法人に関する法律」第2条第4項に定める証券投資信託であり、投資信託約款に規定する「運用の基本方針」に従っております。2.金融商品の内容及びリスク当ファンドが保有する金融商品の種類は、有価証券、金銭債権及び金銭債務等であり、その詳細を附属明細表に記載しております。なお、当ファンドは、親投資信託受益証券を通じて有価証券、デリバティブ取引に投資しております。 これらの金融商品に係るリスクは、市場リスク(価格変動、金利変動等)、信用リスク、流動性リスクであります。3.金融商品に係るリスク管理体制複数の部署と会議体が連携する組織的な体制によりリスク管理を行っております。信託財産全体としてのリスク管理を金融商品、リスクの種類毎に行っております。4.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等に拠った場合、当該価額が異なることもあります。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">Ⅱ 金融商品の時価等に関する事項区 分第25期 平成31年2月4日現在1.金融商品の時価及び貸借対照表計上額との差額金融商品はすべて時価で計上されているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。2.金融商品の時価の算定方法(1)有価証券重要な会計方針に係る事項に関する注記に記載しております。(2)コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務等これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額にほぼ等しいことから、当該帳簿価額を時価としております。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(有価証券に関する注記)売買目的有価証券第24期 平成30年2月1日現在第25期 平成31年2月4日現在種 類当計算期間の損益に 含まれた評価差額(円)当計算期間の損益に 含まれた評価差額(円)親投資信託受益証券108,028,627△67,585,726合計108,028,627△67,585,726e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(デリバティブ取引に関する注記)ヘッジ会計が適用されていないデリバティブ取引第24期 平成30年2月1日現在第25期 平成31年2月4日現在該当事項はありません。該当事項はありません。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(関連当事者との取引に関する注記)第25期 自 平成30年2月2日 至 平成31年2月4日市場価格その他当該取引に係る価格を勘案して、一般の取引条件と異なる関連当事者との取引は行なわれていないため、該当事項はありません。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(1口当たり情報)第24期 平成30年2月1日現在第25期 平成31年2月4日現在1口当たり純資産額1.1353円1.0458円(1万口当たり純資産額)(11,353円)(10,458円)
2019/04/26 9:01
#2 附属明細表(連結)
e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">第2 信用取引契約残高明細表該当事項はありません。第3 デリバティブ取引及び為替予約取引の契約額等及び時価の状況表該当事項はありません。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(参考)当ファンドは、「財形公社債マザーファンド」受益証券及び「財形株式マザーファンド」受益証券を主要投資対象としており、貸借対照表の資産の部に計上された「親投資信託受益証券」は、すべて同マザーファンドの受益証券であります。 なお、当ファンドの計算期間末日(以下、「期末日」)における同マザーファンドの状況は次のとおりであります。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">「財形公社債マザーファンド」の状況以下に記載した情報は監査の対象外であります。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">貸借対照表平成30年2月1日現在平成31年2月4日現在金 額(円)金 額(円)資産の部流動資産コール・ローン64,421,65174,179,459国債証券812,080,505657,022,320地方債証券418,121,382513,965,935未収利息2,130,6242,039,638前払費用46,92592,333流動資産合計1,296,801,0871,247,299,685資産合計1,296,801,0871,247,299,685負債の部流動負債その他未払費用-5,573流動負債合計-5,573負債合計-5,573純資産の部元本等元本※1976,026,659934,780,675剰余金期末剰余金又は期末欠損金(△)320,774,428312,513,437元本等合計1,296,801,0871,247,294,112純資産合計1,296,801,0871,247,294,112負債純資産合計1,296,801,0871,247,299,685e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">注記表e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(重要な会計方針に係る事項に関する注記)区 分自 平成30年2月2日 至 平成31年2月4日有価証券の評価基準及び評価方法国債証券及び地方債証券個別法に基づき、時価で評価しております。 時価評価にあたっては、金融商品取引業者、銀行等の提示する価額(但し、売気配相場は使用しない)、価格情報会社の提供する価額又は日本証券業協会発表の売買参考統計値(平均値)等で評価しております。 なお、適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的な事由をもって時価と認めた価額又は受託会社と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(貸借対照表に関する注記)区 分平成30年2月1日現在平成31年2月4日現在1.※1期首平成29年2月2日平成30年2月2日期首元本額930,942,666円976,026,659円期中追加設定元本額45,083,993円-円期中一部解約元本額-円41,245,984円期末元本額の内訳ファンド名財形株投(一般財形50)377,599,240円355,100,917円財形株投(一般財形30)289,446,696円278,196,411円財形株投(年金・住宅財形30)308,980,723円301,483,347円計976,026,659円934,780,675円2.期末日における受益権の総数976,026,659口934,780,675口(金融商品に関する注記)
Ⅰ 金融商品の状況に関する事項
区 分自 平成30年2月2日 至 平成31年2月4日
1.金融商品に対する取組方針当ファンドは、「投資信託及び投資法人に関する法律」第2条第4項に定める証券投資信託であり、投資信託約款に規定する「運用の基本方針」に従っております。
e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">Ⅰ 金融商品の状況に関する事項区 分自 平成30年2月2日 至 平成31年2月4日1.金融商品に対する取組方針当ファンドは、「投資信託及び投資法人に関する法律」第2条第4項に定める証券投資信託であり、投資信託約款に規定する「運用の基本方針」に従っております。2.金融商品の内容及びリスク当ファンドが保有する金融商品の種類は、有価証券、金銭債権及び金銭債務等であり、その詳細を附属明細表に記載しております。 これらの金融商品に係るリスクは、市場リスク(価格変動、金利変動等)、信用リスク、流動性リスクであります。3.金融商品に係るリスク管理体制複数の部署と会議体が連携する組織的な体制によりリスク管理を行っております。信託財産全体としてのリスク管理を金融商品、リスクの種類毎に行っております。4.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明金融商品の時価には、市場価格に基づく価額のほか、市場価格がない場合には合理的に算定された価額が含まれております。当該価額の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等に拠った場合、当該価額が異なることもあります。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">Ⅱ 金融商品の時価等に関する事項区 分平成31年2月4日現在1.金融商品の時価及び貸借対照表計上額との差額金融商品はすべて時価で計上されているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。2.金融商品の時価の算定方法(1)有価証券重要な会計方針に係る事項に関する注記に記載しております。(2)コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務等これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額にほぼ等しいことから、当該帳簿価額を時価としております。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(有価証券に関する注記)売買目的有価証券平成30年2月1日現在平成31年2月4日現在種 類当期間の損益に 含まれた評価差額(円)当期間の損益に 含まれた評価差額(円)国債証券△5,746,425△2,280,485地方債証券△2,260,210△1,022,942合計△8,006,635△3,303,427(注)「当期間」とは当親投資信託の計算期間の開始日から期末日までの期間(平成29年2月2日から平成30年2月1日まで、及び平成30年2月2日から平成31年2月4日まで)を指しております。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(デリバティブ取引に関する注記)ヘッジ会計が適用されていないデリバティブ取引平成30年2月1日現在平成31年2月4日現在該当事項はありません。該当事項はありません。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(1口当たり情報)平成30年2月1日現在平成31年2月4日現在1口当たり純資産額1.3287円1.3343円(1万口当たり純資産額)(13,287円)(13,343円)附属明細表
e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">第1 有価証券明細表(1) 株式該当事項はありません。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(2) 株式以外の有価証券種 類銘 柄券面総額 (円)評価額 (円)備考国債証券299 10年国債30,000,00030,052,200301 10年国債20,000,00020,124,600303 10年国債30,000,00030,297,000305 10年国債25,000,00025,325,000306 10年国債1,000,0001,017,750309 10年国債20,000,00020,351,400310 10年国債35,000,00035,671,650312 10年国債25,000,00025,645,250314 10年国債20,000,00020,542,000315 10年国債25,000,00025,818,000318 10年国債30,000,00030,924,300320 10年国債10,000,00010,337,500321 10年国債10,000,00010,366,700323 10年国債15,000,00015,543,900324 10年国債5,000,0005,164,350325 10年国債35,000,00036,237,250328 10年国債20,000,00020,638,600329 10年国債10,000,00010,427,000330 10年国債5,000,0005,224,700332 10年国債27,000,00028,014,120333 10年国債10,000,00010,394,800334 10年国債20,000,00020,828,800336 10年国債20,000,00020,788,400339 10年国債30,000,00031,080,900340 10年国債20,000,00020,749,400343 10年国債30,000,00030,570,300344 10年国債20,000,00020,377,600345 10年国債40,000,00040,747,60017 物価連動国債50,000,00053,761,250国債証券 合計657,022,320地方債証券734 東京都公債20,000,00020,568,840736 東京都公債50,000,00051,350,900349 大阪府公債10,000,00010,307,690377 大阪府公債9,000,0009,300,042384 大阪府公債10,000,00010,332,320386 大阪府公債30,000,00030,882,54023-4 京都府公債9,000,0009,257,20223-17 愛知県公債23,000,00023,684,02024-13 愛知県公債27,000,00027,789,69621-11 千葉県公債20,000,00020,277,00021-12 千葉県公債19,000,00019,289,90226-3 千葉県公債20,000,00020,638,9001 千葉県20年10,000,00011,381,06023-2 新潟県公債10,000,00010,308,53027-2 新潟県公債20,000,00020,233,58026-1 大分県公債21,700,00022,333,85727-2 熊本県公債27,690,00028,495,08620-4 京都市公債10,000,00010,007,92024-2 京都市公債9,000,0009,270,70226-1 横浜市ハマ債514,000,00014,008,26023-6 札幌市公債10,000,00010,264,85024-10 札幌市公債25,000,00025,768,80027-2 北九州市債11,800,00012,154,69624-4 福岡市公債32,000,00032,949,28025-4 福岡市公債15,000,00015,473,17512さいたま市公債10,000,00010,249,77024-1 三重県公債17,600,00018,120,44923-1 岡山市公債9,000,0009,266,868地方債証券 合計513,965,935合計1,170,988,255e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">第2 信用取引契約残高明細表該当事項はありません。第3 デリバティブ取引及び為替予約取引の契約額等及び時価の状況表該当事項はありません。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">「財形株式マザーファンド」の状況以下に記載した情報は監査の対象外であります。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">貸借対照表平成30年2月1日現在平成31年2月4日現在金 額(円)金 額(円)資産の部流動資産コール・ローン21,010,68714,602,821株式866,493,300806,256,520派生商品評価勘定88,2421,554,420未収配当金1,117,0501,204,111前払金332,400-差入委託証拠金465,000465,000流動資産合計889,506,679824,082,872資産合計889,506,679824,082,872負債の部流動負債派生商品評価勘定151,722-前受金-1,365,500未払金1,946,699-その他未払費用-2,063流動負債合計2,098,4211,367,563負債合計2,098,4211,367,563純資産の部元本等元本※1518,859,037556,143,696剰余金期末剰余金又は期末欠損金(△)368,549,221266,571,613元本等合計887,408,258822,715,309純資産合計887,408,258822,715,309負債純資産合計889,506,679824,082,872e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">注記表e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(重要な会計方針に係る事項に関する注記)区 分自 平成30年2月2日 至 平成31年2月4日1.有価証券の評価基準及び評価方法株式移動平均法に基づき、原則として時価で評価しております。 時価評価にあたっては、金融商品取引所における最終相場(最終相場のないものについては、それに準ずる価額)、又は金融商品取引業者等から提示される気配相場に基づいて評価しております。 なお、適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的な事由をもって時価と認めた価額又は受託会社と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。2.デリバティブ取引の評価基準及び評価方法先物取引個別法に基づき、原則として時価で評価しております。 時価評価にあたっては、原則として、計算日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段又は最終相場によっております。3.収益及び費用の計上基準受取配当金原則として、株式の配当落ち日において、確定配当金額又は予想配当金額を計上しております。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(貸借対照表に関する注記)区 分平成30年2月1日現在平成31年2月4日現在1.※1期首平成29年2月2日平成30年2月2日期首元本額609,161,164円518,859,037円期中追加設定元本額-円48,796,941円期中一部解約元本額90,302,127円11,512,282円期末元本額の内訳ファンド名財形株投(一般財形50)313,548,556円324,689,464円財形株投(一般財形30)98,908,117円111,010,947円財形株投(年金・住宅財形30)106,402,364円120,443,285円計518,859,037円556,143,696円2.期末日における受益権の総数518,859,037口556,143,696口(金融商品に関する注記)
2019/04/26 9:01

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