有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第28期(2024/05/30-2025/05/29)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
①ファンドの目的
当ファンドは、信託財産の長期的成長を図ることを目的として運用を行います。
②信託金の限度額
2,000億円を限度とします。
ただし、委託会社は、受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
③基本的性格
当ファンドの商品分類及び属性区分は以下の通りです。
<商品分類表>
(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
<商品分類の定義について>一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づく定義は以下の通りです。
1.「単位型投信・追加型投信」の区分のうち、「追加型投信」とは、一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
2.「投資対象地域」の区分のうち、「海外」とは、目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
3.「投資対象資産(収益の源泉)」の区分のうち、「株式」とは、目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
なお、上記は当ファンドに該当する分類について記載したものです。上記以外の商品分類の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)をご参照下さい。
<属性区分表>
(注)当ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
※ 「為替ヘッジ」は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
<属性区分の定義について>一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づく定義は以下の通りです。
1.「投資対象資産」の区分のうち、「株式 一般」とは、目論見書または投資信託約款において、主として株式に投資する旨の記載があるものであって、大型株、中小型株属性にあてはまらないすべてのものをいいます。
2.「決算頻度」の区分のうち、「年1回」とは、目論見書または投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。
3.「投資対象地域」の区分のうち、「欧州」とは、目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が欧州地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
4.「為替ヘッジ」の区分のうち、「あり」とは、目論見書または投資信託約款において、為替のフルヘッジまたは一部の資産に為替のヘッジを行う旨の記載があるものをいいます。
なお、上記は当ファンドに該当する属性について記載したものです。上記以外の属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)をご参照下さい。
④ファンドの特色
1.英国を含めた欧州各国(MSCIヨーロッパ※に採用されている国)の成長性のある企業の株式へ分散投資を行います。
※ MSCIヨーロッパは、MSCIインク(以下「MSCI」といいます。)が算出する指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは同指数の内容を変更する権利及び公表を停止する権利を有しています。
ドイツ銀行グループの調査・情報網を駆使し、成長性を重視した銘柄の発掘に努めます。これらの割安銘柄に投資することで、長期的に安定した高いリターンの獲得を目指します。
(注)2025年6月末現在、MSCIヨーロッパに採用されている国であり、今後変更の可能性があります。
2.ポートフォリオの構築にあたっては、ドイツ銀行グループの調査・情報網を駆使します。専門チームが各国株式市場の分析を行い、地域別資産配分を決定し、投資国を分散することでリスクの低減を図ります。また、各地域担当のファンド・マネジャーが直接企業訪問を行い、徹底した調査・分析を基に委託会社が銘柄選択を行います。
<ポートフォリオの構築手法>
<銘柄選択の手法>
3.運用にあたっては、DWSインターナショナルGmbHの投資助言を受けます。
4.外貨建資産に対する為替ヘッジは、投資対象国の通貨がトレンドを伴って下落すると判断される局面において機動的に行います。
(注)市況動向及び資金動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
①ファンドの目的
当ファンドは、信託財産の長期的成長を図ることを目的として運用を行います。
②信託金の限度額
2,000億円を限度とします。
ただし、委託会社は、受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
③基本的性格
当ファンドの商品分類及び属性区分は以下の通りです。
<商品分類表>
| 単位型投信・ 追加型投信 | 投資対象 地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 独立 区分 | 補足分類 |
| 株式 | ||||
| 単位型投信 | 国内 | 債券 | MMF | インデックス型 |
| 海外 | 不動産投信 | MRF | ||
| 追加型投信 | 内外 | その他資産( ) | ETF | 特殊型 |
| 資産複合 |
<商品分類の定義について>一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づく定義は以下の通りです。
1.「単位型投信・追加型投信」の区分のうち、「追加型投信」とは、一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
2.「投資対象地域」の区分のうち、「海外」とは、目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
3.「投資対象資産(収益の源泉)」の区分のうち、「株式」とは、目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
なお、上記は当ファンドに該当する分類について記載したものです。上記以外の商品分類の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)をご参照下さい。
<属性区分表>
| 投資対象資産 | 決算 頻度 | 投資対象 地域 | 投資形態 | 為替 ヘッジ | 対象イン デックス | 特殊型 |
| 株式 一般 | グローバル | ファミリー ファンド | 日経225 | ブル・ ベア型 | ||
| 大型株 | 日本 | |||||
| 中小型株 | 年1回 | |||||
| 北米 | あり (適時ヘッジ) | 条件付 運用型 | ||||
| 債券 | 年2回 | |||||
| 一般 | 欧州 | |||||
| 公債 | 年4回 | TOPIX | ||||
| 社債 | アジア | |||||
| その他債券 | 年6回 (隔月) | ロング・ショート型/絶対収益追求型 | ||||
| クレジット属性( ) | オセアニア | ファンド・ オブ・ ファンズ | なし | |||
| 年12回 (毎月) | ||||||
| 不動産投信 | 中南米 | |||||
| 日々 | その他 ( ) | |||||
| その他資産 | アフリカ | その他 ( ) | ||||
| ( ) | その他 ( ) | |||||
| 中近東 (中東) | ||||||
| 資産複合 ( ) | ||||||
| 資産配分固定型 | エマージング | |||||
| 資産配分変更型 |
※ 「為替ヘッジ」は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
<属性区分の定義について>一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づく定義は以下の通りです。
1.「投資対象資産」の区分のうち、「株式 一般」とは、目論見書または投資信託約款において、主として株式に投資する旨の記載があるものであって、大型株、中小型株属性にあてはまらないすべてのものをいいます。
2.「決算頻度」の区分のうち、「年1回」とは、目論見書または投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。
3.「投資対象地域」の区分のうち、「欧州」とは、目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が欧州地域の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
4.「為替ヘッジ」の区分のうち、「あり」とは、目論見書または投資信託約款において、為替のフルヘッジまたは一部の資産に為替のヘッジを行う旨の記載があるものをいいます。
なお、上記は当ファンドに該当する属性について記載したものです。上記以外の属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)をご参照下さい。
④ファンドの特色
1.英国を含めた欧州各国(MSCIヨーロッパ※に採用されている国)の成長性のある企業の株式へ分散投資を行います。
※ MSCIヨーロッパは、MSCIインク(以下「MSCI」といいます。)が算出する指数です。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは同指数の内容を変更する権利及び公表を停止する権利を有しています。
ドイツ銀行グループの調査・情報網を駆使し、成長性を重視した銘柄の発掘に努めます。これらの割安銘柄に投資することで、長期的に安定した高いリターンの獲得を目指します。
| 主要投資対象国 オーストリア、ベルギー、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、アイルランド、 イタリア、オランダ、ノルウェー、スペイン、スウェーデン、スイス、英国、ポルトガル |
2.ポートフォリオの構築にあたっては、ドイツ銀行グループの調査・情報網を駆使します。専門チームが各国株式市場の分析を行い、地域別資産配分を決定し、投資国を分散することでリスクの低減を図ります。また、各地域担当のファンド・マネジャーが直接企業訪問を行い、徹底した調査・分析を基に委託会社が銘柄選択を行います。
<ポートフォリオの構築手法>
<銘柄選択の手法>
3.運用にあたっては、DWSインターナショナルGmbHの投資助言を受けます。
4.外貨建資産に対する為替ヘッジは、投資対象国の通貨がトレンドを伴って下落すると判断される局面において機動的に行います。
(注)市況動向及び資金動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
