有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第33期(平成26年2月27日-平成26年8月26日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
①ファンドの目的
当ファンドは、主にわが国の株式及び公社債に投資し、中長期的な安定収益の獲得を目指して運用を行います。
②信託金の限度額
2,000億円を限度とします。
ただし、委託会社は、受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
③基本的性格
当ファンドの商品分類及び属性区分は以下の通りです。
<商品分類表>
(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
<商品分類の定義について>一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づく定義は以下の通りです。
1.「単位型投信・追加型投信」の区分のうち、「追加型投信」とは、一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
2.「投資対象地域」の区分のうち、「国内」とは、目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
3.「投資対象資産(収益の源泉)」の区分のうち、「資産複合」とは、目論見書または投資信託約款において、株式、債券、不動産投信(リート)、その他資産のうち、複数の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。
なお、上記は当ファンドに該当する分類について記載したものです。上記以外の商品分類の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照下さい。
<属性区分表>
(注)当ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
<属性区分の定義について>一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づく定義は以下の通りです。
1.「投資対象資産」の区分のうち、「資産複合」とは、目論見書または投資信託約款において、複数資産を投資対象とする旨の記載があるものをいいます。なお、組合わせている資産を列挙するものとします。
2.「決算頻度」の区分のうち、「年2回」とは、目論見書または投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
3.「投資対象地域」の区分のうち、「日本」とは、目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
なお、上記は当ファンドに該当する属性について記載したものです。上記以外の属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照下さい。
④ファンドの特色
1.わが国の株式及び公社債へのバランス投資により、中長期的視点に立って収益の向上を目指します。
●リスクの低減に重点を置いた運用を行い、3～5年程度を目処に収益を最大化することを運用の目標とします。
2.株式50%、公社債50%を基本ポートフォリオとし、合成ベンチマークを上回ることを目標に、±10%の範囲内で資産配分の決定、調整を行います。
●TOPIX※150%+NOMURA-BPI※2国債50%を合成ベンチマークとします。
※1 TOPIX(東証株価指数)は、株式会社東京証券取引所(以下「東証」といいます。)の知的財産であり、この指数の算出、数値の公表、利用等株価指数に関するすべての権利は、東証が有しています。東証は、TOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。
※2 NOMURA-BPIは、野村證券株式会社が公表している指数で、その知的財産権その他一切の権利は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社はNOMURA-BPIを用いて行われるドイチェ・アセット・マネジメント株式会社の事業活動・サービスに関し一切の責任を負いません。
●株式の運用にあたっては、TOPIXをベンチマークとし、これを上回ることを目標とします。
●公社債の運用にあたっては、NOMURA-BPI国債をベンチマークとし、これを上回ることを目標とします。
(注1)上記の運用成果が実現されることを保証するものではありません。また、各ベンチマークについては変更する場合があります。
(注2)市況動向及び資金動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
①ファンドの目的
当ファンドは、主にわが国の株式及び公社債に投資し、中長期的な安定収益の獲得を目指して運用を行います。
②信託金の限度額
2,000億円を限度とします。
ただし、委託会社は、受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
③基本的性格
当ファンドの商品分類及び属性区分は以下の通りです。
<商品分類表>
| 単位型投信・ 追加型投信 | 投資対象 地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 独立 区分 | 補足分類 |
| 株式 | ||||
| 単位型投信 | 国内 | 債券 | MMF | インデックス型 |
| 海外 | 不動産投信 | MRF | ||
| 追加型投信 | 内外 | その他資産( ) | ETF | 特殊型 |
| 資産複合 |
<商品分類の定義について>一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づく定義は以下の通りです。
1.「単位型投信・追加型投信」の区分のうち、「追加型投信」とは、一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
2.「投資対象地域」の区分のうち、「国内」とは、目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
3.「投資対象資産(収益の源泉)」の区分のうち、「資産複合」とは、目論見書または投資信託約款において、株式、債券、不動産投信(リート)、その他資産のうち、複数の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。
なお、上記は当ファンドに該当する分類について記載したものです。上記以外の商品分類の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照下さい。
<属性区分表>
| 投資対象資産 | 決算 頻度 | 投資対象 地域 | 投資形態 | 為替 ヘッジ | 対象イン デックス | 特殊型 |
| 株式 | グローバル | ファミリー ファンド | 日経225 | ブル・ ベア型 | ||
| 一般 | ||||||
| 大型株 | 日本 | |||||
| 中小型株 | 年1回 | |||||
| 北米 | あり ( ) | 条件付 運用型 | ||||
| 債券 | 年2回 | |||||
| 一般 | 欧州 | |||||
| 公債 | 年4回 | TOPIX | ||||
| 社債 | アジア | |||||
| その他債券 | 年6回 (隔月) | ロング・ショート型/絶対収益追求型 | ||||
| クレジット属性( ) | オセアニア | ファンド・ オブ・ ファンズ | なし | |||
| 年12回 (毎月) | ||||||
| 不動産投信 | 中南米 | |||||
| 日々 | その他 ( ) | |||||
| その他資産 | アフリカ | その他 ( ) | ||||
| ( ) | その他 ( ) | |||||
| 中近東 (中東) | ||||||
| 資産複合 (株式、債券) | ||||||
| 資産配分固定型 | エマージング | |||||
| 資産配分変更型 |
<属性区分の定義について>一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づく定義は以下の通りです。
1.「投資対象資産」の区分のうち、「資産複合」とは、目論見書または投資信託約款において、複数資産を投資対象とする旨の記載があるものをいいます。なお、組合わせている資産を列挙するものとします。
2.「決算頻度」の区分のうち、「年2回」とは、目論見書または投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
3.「投資対象地域」の区分のうち、「日本」とは、目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
なお、上記は当ファンドに該当する属性について記載したものです。上記以外の属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照下さい。
④ファンドの特色
1.わが国の株式及び公社債へのバランス投資により、中長期的視点に立って収益の向上を目指します。
●リスクの低減に重点を置いた運用を行い、3～5年程度を目処に収益を最大化することを運用の目標とします。
2.株式50%、公社債50%を基本ポートフォリオとし、合成ベンチマークを上回ることを目標に、±10%の範囲内で資産配分の決定、調整を行います。
●TOPIX※150%+NOMURA-BPI※2国債50%を合成ベンチマークとします。
※1 TOPIX(東証株価指数)は、株式会社東京証券取引所(以下「東証」といいます。)の知的財産であり、この指数の算出、数値の公表、利用等株価指数に関するすべての権利は、東証が有しています。東証は、TOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。
※2 NOMURA-BPIは、野村證券株式会社が公表している指数で、その知的財産権その他一切の権利は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社はNOMURA-BPIを用いて行われるドイチェ・アセット・マネジメント株式会社の事業活動・サービスに関し一切の責任を負いません。
●株式の運用にあたっては、TOPIXをベンチマークとし、これを上回ることを目標とします。
●公社債の運用にあたっては、NOMURA-BPI国債をベンチマークとし、これを上回ることを目標とします。
(注1)上記の運用成果が実現されることを保証するものではありません。また、各ベンチマークについては変更する場合があります。
(注2)市況動向及び資金動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
