有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第31期(平成25年10月16日-平成26年4月15日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① ファンドの目的
当ファンドは、信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
② 信託金の限度額
2,000億円を限度とします。
ただし、委託会社は、受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
③ 基本的性格
当ファンドの商品分類及び属性区分は以下の通りです。
<商品分類表>
(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
<商品分類の定義について>一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づく定義は以下の通りです。
1.「単位型投信・追加型投信」の区分のうち、「追加型投信」とは、一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
2.「投資対象地域」の区分のうち、「国内」とは、目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
3.「投資対象資産(収益の源泉)」の区分のうち、「株式」とは、目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
4.「補足分類」の区分のうち、「インデックス型」とは、目論見書または投資信託約款において、各種指数に連動する運用成果を目指す旨の記載があるものをいいます。
なお、上記は当ファンドに該当する分類について記載したものです。上記以外の商品分類の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照下さい。
<属性区分表>
(注)当ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
<属性区分の定義について>一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づく定義は以下の通りです。
1.「投資対象資産」の区分のうち、「株式 一般」とは、目論見書または投資信託約款において、主として株式に投資する旨の記載があるものであって、大型株、中小型株属性にあてはまらないすべてのものをいいます。
2.「決算頻度」の区分のうち、「年2回」とは、目論見書または投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
3.「投資対象地域」の区分のうち、「日本」とは、目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
4.「対象インデックス」の区分のうち、「TOPIX」とは、対象インデックスをTOPIXとするものをいいます。
なお、上記は当ファンドに該当する属性について記載したものです。上記以外の属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照下さい。
④ ファンドの特色
1.東京証券取引所一部上場の株式に投資し、TOPIX(東証株価指数)※に連動した投資成果を目指すインデックス・ファンドです。
※ TOPIX(東証株価指数)の指数値及びTOPIXの商標は、株式会社東京証券取引所(以下(株)東京証券取引所といいます。)の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用等TOPIXに関するすべての権利及びTOPIXの商標に関するすべての権利は(株)東京証券取引所が有しています。(株)東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行うことができます。(株)東京証券取引所は、TOPIXの商標の使用もしくはTOPIXの指数の引用に関して得られる結果について、何ら保証、言及をするものではありません。(株)東京証券取引所は、TOPIXの指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また(株)東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。当ファンドは、TOPIXの指数値に連動した投資成果を目標として運用しますが、当ファンドの基準価額とTOPIXの指数値が著しく乖離することがあります。
当ファンドは、(株)東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではありません。(株)東京証券取引所は、当ファンドの購入者または公衆に対し、当ファンドの説明、投資のアドバイスをする義務を持ちません。(株)東京証券取引所は、委託会社または当ファンドの購入者のニーズを、TOPIXの指数値を算出する銘柄構成、計算に考慮するものではありません。
以上に限らず、(株)東京証券取引所は当ファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
2.運用の指図に関する権限を、ノーザン・トラスト・グローバル・インベストメンツ株式会社に委託します。
※ 市況動向及び資金動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
① ファンドの目的
当ファンドは、信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
② 信託金の限度額
2,000億円を限度とします。
ただし、委託会社は、受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
③ 基本的性格
当ファンドの商品分類及び属性区分は以下の通りです。
<商品分類表>
| 単位型投信・ 追加型投信 | 投資対象 地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 独立 区分 | 補足分類 |
| 株式 | ||||
| 単位型投信 | 国内 | 債券 | MMF | インデックス型 |
| 海外 | 不動産投信 | MRF | ||
| 追加型投信 | 内外 | その他資産( ) | ETF | 特殊型 |
| 資産複合 |
<商品分類の定義について>一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づく定義は以下の通りです。
1.「単位型投信・追加型投信」の区分のうち、「追加型投信」とは、一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
2.「投資対象地域」の区分のうち、「国内」とは、目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
3.「投資対象資産(収益の源泉)」の区分のうち、「株式」とは、目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
4.「補足分類」の区分のうち、「インデックス型」とは、目論見書または投資信託約款において、各種指数に連動する運用成果を目指す旨の記載があるものをいいます。
なお、上記は当ファンドに該当する分類について記載したものです。上記以外の商品分類の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照下さい。
<属性区分表>
| 投資対象資産 | 決算 頻度 | 投資対象 地域 | 投資 形態 | 為替 ヘッジ | 対象インデックス | 特殊型 |
| 株式 一般 | グローバル | |||||
| 大型株 | 日本 | ブル・ ベア型 | ||||
| 中小型株 | 年1回 | |||||
| 北米 | ファミリー ファンド | あり ( ) | 日経225 | |||
| 債券 | 年2回 | |||||
| 一般 | 欧州 | 条件付 運用型 | ||||
| 公債 | 年4回 | |||||
| 社債 | アジア | TOPIX | ||||
| その他債券 | 年6回 (隔月) | |||||
| クレジット属性( ) | オセアニア | ロング・ ショート型/ 絶対収益 追求型 | ||||
| 不動産投信 | 年12回 (毎月) | 中南米 | ファンド ・オブ・ ファンズ | なし | その他 ( ) | |
| その他資産 | 日々 | アフリカ | その他 ( ) | |||
| ( ) | ||||||
| その他 ( ) | 中近東(中東) | |||||
| 資産複合( ) | ||||||
| 資産配分固定型 | エマージング | |||||
| 資産配分変更型 |
<属性区分の定義について>一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づく定義は以下の通りです。
1.「投資対象資産」の区分のうち、「株式 一般」とは、目論見書または投資信託約款において、主として株式に投資する旨の記載があるものであって、大型株、中小型株属性にあてはまらないすべてのものをいいます。
2.「決算頻度」の区分のうち、「年2回」とは、目論見書または投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
3.「投資対象地域」の区分のうち、「日本」とは、目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
4.「対象インデックス」の区分のうち、「TOPIX」とは、対象インデックスをTOPIXとするものをいいます。
なお、上記は当ファンドに該当する属性について記載したものです。上記以外の属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照下さい。
④ ファンドの特色
1.東京証券取引所一部上場の株式に投資し、TOPIX(東証株価指数)※に連動した投資成果を目指すインデックス・ファンドです。
※ TOPIX(東証株価指数)の指数値及びTOPIXの商標は、株式会社東京証券取引所(以下(株)東京証券取引所といいます。)の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用等TOPIXに関するすべての権利及びTOPIXの商標に関するすべての権利は(株)東京証券取引所が有しています。(株)東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行うことができます。(株)東京証券取引所は、TOPIXの商標の使用もしくはTOPIXの指数の引用に関して得られる結果について、何ら保証、言及をするものではありません。(株)東京証券取引所は、TOPIXの指数値及びそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また(株)東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。当ファンドは、TOPIXの指数値に連動した投資成果を目標として運用しますが、当ファンドの基準価額とTOPIXの指数値が著しく乖離することがあります。
当ファンドは、(株)東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではありません。(株)東京証券取引所は、当ファンドの購入者または公衆に対し、当ファンドの説明、投資のアドバイスをする義務を持ちません。(株)東京証券取引所は、委託会社または当ファンドの購入者のニーズを、TOPIXの指数値を算出する銘柄構成、計算に考慮するものではありません。
以上に限らず、(株)東京証券取引所は当ファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
2.運用の指図に関する権限を、ノーザン・トラスト・グローバル・インベストメンツ株式会社に委託します。
※ 市況動向及び資金動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
