- 有報資料
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有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第31期(平成25年10月26日-平成26年4月25日)
(1)【投資方針】
① 基本方針
当ファンドは、信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
② 運用方法
a.投資対象
ドイチェ・世界株式インデックス・マザー受益証券を主要投資対象とします。なお、直接株式に投資することもあります。
b.投資態度
1)主に、ドイチェ・世界株式インデックス・マザー受益証券への投資を通して、日本を除く世界主要各国の株式に積極的に分散投資を行うことによって、長期的な収益の向上を目指します。
2)Aコース(為替ヘッジ付き)は、MSCIコクサイ指数(円ヘッジ・ベース)に連動した投資成果を目指します。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。
Bコース(為替ヘッジなし)は、MSCIコクサイ指数(円ノーヘッジ・ベース)に連動した投資成果を目指します。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
3)マザーファンド受益証券の組入れ率を高位に保つことを基本としますが、市況動向・資金動向等によってはコール・ローン等による現金運用部分を増加させることがあります。
4)ただし、市況動向や資金動向によっては、上記の運用ができない場合があります。
5)信託財産の効率的な運用に資するため、有価証券先物取引等、スワップ取引、金利先渡取引、為替先渡取引、外国為替予約、有価証券の貸付、信用取引、公社債の空売り、公社債の借入れ及び資金の借入れを行うことがあります。
<マザーファンドの投資方針>① 基本方針
マザーファンドは、信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
② 運用方法
a.投資対象
日本を除く世界主要各国の株式を主要投資対象とします。
b.投資態度
1)日本を除く世界主要各国の株式に積極的に分散投資を行うことによって、長期的な収益の向上を目指します。
2)MSCIコクサイ指数(円ノーヘッジ・ベース)に連動した投資成果を目指します。
3)実質的な株式の組入れ率を高位に保つことを基本としますが、市況動向・資金動向等によってはコール・ローン等による現金運用部分を増加させることがあります。
4)ただし、市況動向や資金動向によっては、上記の運用ができない場合があります。
5)信託財産の効率的な運用に資するため、有価証券先物取引等、スワップ取引、金利先渡取引、為替先渡取引、外国為替予約、有価証券の貸付、信用取引、公社債の空売り及び公社債の借入れを行うことがあります。
① 基本方針
当ファンドは、信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
② 運用方法
a.投資対象
ドイチェ・世界株式インデックス・マザー受益証券を主要投資対象とします。なお、直接株式に投資することもあります。
b.投資態度
1)主に、ドイチェ・世界株式インデックス・マザー受益証券への投資を通して、日本を除く世界主要各国の株式に積極的に分散投資を行うことによって、長期的な収益の向上を目指します。
2)Aコース(為替ヘッジ付き)は、MSCIコクサイ指数(円ヘッジ・ベース)に連動した投資成果を目指します。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。
Bコース(為替ヘッジなし)は、MSCIコクサイ指数(円ノーヘッジ・ベース)に連動した投資成果を目指します。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
3)マザーファンド受益証券の組入れ率を高位に保つことを基本としますが、市況動向・資金動向等によってはコール・ローン等による現金運用部分を増加させることがあります。
4)ただし、市況動向や資金動向によっては、上記の運用ができない場合があります。
5)信託財産の効率的な運用に資するため、有価証券先物取引等、スワップ取引、金利先渡取引、為替先渡取引、外国為替予約、有価証券の貸付、信用取引、公社債の空売り、公社債の借入れ及び資金の借入れを行うことがあります。
<マザーファンドの投資方針>① 基本方針
マザーファンドは、信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
② 運用方法
a.投資対象
日本を除く世界主要各国の株式を主要投資対象とします。
b.投資態度
1)日本を除く世界主要各国の株式に積極的に分散投資を行うことによって、長期的な収益の向上を目指します。
2)MSCIコクサイ指数(円ノーヘッジ・ベース)に連動した投資成果を目指します。
3)実質的な株式の組入れ率を高位に保つことを基本としますが、市況動向・資金動向等によってはコール・ローン等による現金運用部分を増加させることがあります。
4)ただし、市況動向や資金動向によっては、上記の運用ができない場合があります。
5)信託財産の効率的な運用に資するため、有価証券先物取引等、スワップ取引、金利先渡取引、為替先渡取引、外国為替予約、有価証券の貸付、信用取引、公社債の空売り及び公社債の借入れを行うことがあります。