有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(平成25年3月16日-平成26年3月17日)

③【収益率の推移】

	収益率(%)
第4期 計算期間(平成16年3月16日 ～ 平成17年3月15日)	6.74
第5期 計算期間(平成17年3月16日 ～ 平成18年3月15日)	39.70
第6期 計算期間(平成18年3月16日 ～ 平成19年3月15日)	4.32
第7期 計算期間(平成19年3月16日 ～ 平成20年3月17日)	△29.14
第8期 計算期間(平成20年3月18日 ～ 平成21年3月16日)	△33.37
第9期 計算期間(平成21年3月17日 ～ 平成22年3月15日)	41.82
第10期 計算期間(平成22年3月16日 ～ 平成23年3月15日)	△18.12
第11期 計算期間(平成23年3月16日 ～ 平成24年3月15日)	19.47
第12期 計算期間(平成24年3月16日 ～ 平成25年3月15日)	26.25
第13期 計算期間(平成25年3月16日 ～ 平成26年3月17日)	15.59

(注)収益率とは、計算期間末の基準価額(分配付の額)から当該計算期間の直前の計算期間末の基準価額(分配落の額。以下「前期末基準価額」といいます。)を控除した額を前期末基準価額で除して得た額に100を乗じて得た数字です。(小数点以下第3位を四捨五入して算出しております。)
(参考)225インデックス マザーファンドの状況
(1)投資状況

親投資信託資産の種類別、地域別の投資状況		(平成26年3月31日現在)
資産の種類	国名	時価合計(百万円)	投資比率(%)
株式	日本	65,709	97.99
コール・ローン、その他の資産(負債差引後)	日本	1,345	2.01
合計(純資産総額)	-	67,054	100.00

(注)1 投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。
(小数点以下第3位を四捨五入して算出しております。)
2 株価指数先物取引を買建ており、その時価は、1,097百万円となっております。
(2)投資資産
①投資有価証券の主要銘柄

a.評価額上位銘柄(30銘柄)						(平成26年3月31日現在)
	国名	種類	業種	銘柄名	数量 (株)	簿価単価(円) 簿価金額(円)	時価単価(円) 時価金額(円)	投資 比率 (%)
1	日本	株式	小売業	ファーストリテイリング	174,000	35,680 6,208,320,000	37,435 6,513,690,000	9.71
2	日本	株式	情報・通信業	ソフトバンク	522,000	8,110 4,233,420,000	7,800 4,071,600,000	6.07
3	日本	株式	電気機器	ファナック	174,000	16,320 2,839,680,000	18,205 3,167,670,000	4.72
4	日本	株式	情報・通信業	KDDI	348,000	5,566 1,936,968,000	5,976 2,079,648,000	3.10
5	日本	株式	電気機器	京セラ	348,000	4,479 1,558,692,000	4,653 1,619,244,000	2.41
6	日本	株式	輸送用機器	本田技研工業	348,000	3,598 1,252,104,000	3,634 1,264,632,000	1.89
7	日本	株式	電気機器	東京エレクトロン	174,000	5,860 1,019,640,000	6,325 1,100,550,000	1.64
8	日本	株式	医薬品	アステラス製薬	870,000	1,193 1,037,736,000	1,224 1,064,880,000	1.59
9	日本	株式	サービス業	セコム	174,000	5,510 958,740,000	5,946 1,034,604,000	1.54
10	日本	株式	化学	信越化学工業	174,000	5,364 933,336,000	5,898 1,026,252,000	1.53
11	日本	株式	輸送用機器	トヨタ自動車	174,000	5,563 967,962,000	5,826 1,013,724,000	1.51
12	日本	株式	機械	ダイキン工業	174,000	5,374 935,076,000	5,782 1,006,068,000	1.50
13	日本	株式	輸送用機器	デンソー	174,000	4,949 861,126,000	4,948 860,952,000	1.28
14	日本	株式	化学	日東電工	174,000	4,825 839,550,000	4,942 859,908,000	1.28
15	日本	株式	医薬品	武田薬品工業	174,000	4,746 825,804,000	4,892 851,208,000	1.27
16	日本	株式	電気機器	キヤノン	261,000	3,021 788,481,000	3,191 832,851,000	1.24
17	日本	株式	精密機器	テルモ	348,000	2,270 789,960,000	2,253 784,044,000	1.17
18	日本	株式	電気機器	TDK	174,000	4,300 748,200,000	4,310 749,940,000	1.12
19	日本	株式	不動産業	住友不動産	174,000	4,009 697,566,000	4,042 703,308,000	1.05
20	日本	株式	医薬品	エーザイ	174,000	3,931 683,994,000	4,018 699,132,000	1.04
21	日本	株式	情報・通信業	エヌ・ティ・ティ・データ	174,000	3,905 679,470,000	4,015 698,610,000	1.04
22	日本	株式	小売業	セブン&アイ・ホールディングス	174,000	3,691 642,234,000	3,944 686,256,000	1.02
23	日本	株式	サービス業	電通	174,000	3,650 635,100,000	3,915 681,210,000	1.02
24	日本	株式	ゴム製品	ブリヂストン	174,000	3,525 613,350,000	3,660 636,840,000	0.95
25	日本	株式	化学	花王	174,000	3,230 562,020,000	3,657 636,318,000	0.95
26	日本	株式	建設業	日揮	174,000	3,555 618,570,000	3,590 624,660,000	0.93
27	日本	株式	精密機器	オリンパス	174,000	3,245 564,630,000	3,290 572,460,000	0.85
28	日本	株式	食料品	日本たばこ産業	174,000	3,018 525,132,000	3,240 563,760,000	0.84
29	日本	株式	情報・通信業	トレンドマイクロ	174,000	3,145 547,230,000	3,195 555,930,000	0.83
30	日本	株式	不動産業	三井不動産	174,000	3,021 525,654,000	3,149 547,926,000	0.82

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する各銘柄の評価額比率です。

b.投資有価証券の種類別及び業種別比率		(平成26年3月31日現在)
種類	業種	投資比率(%)
株式	電気機器	16.85
株式	小売業	12.19
株式	情報・通信業	11.97
株式	輸送用機器	7.20
株式	化学	6.88
株式	医薬品	6.24
株式	機械	4.79
株式	食料品	4.13
株式	不動産業	3.02
株式	建設業	2.99
株式	サービス業	2.70
株式	精密機器	2.66
株式	卸売業	2.39
株式	陸運業	2.27
株式	ガラス・土石製品	1.75
株式	非鉄金属	1.45
株式	銀行業	1.25
株式	ゴム製品	1.20
株式	保険業	0.95
株式	その他製品	0.79
株式	証券、商品先物取引業	0.68
株式	その他金融業	0.53
株式	繊維製品	0.53
株式	金属製品	0.46
株式	倉庫・運輸関連業	0.37
株式	石油・石炭製品	0.37
株式	電気・ガス業	0.31
株式	パルプ・紙	0.30
株式	鉄鋼	0.28
株式	海運業	0.24
株式	鉱業	0.14
株式	空運業	0.06
株式	水産・農林業	0.06
合計		97.99

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する各業種の評価額比率です。
②投資不動産物件
該当事項はありません。

③その他投資資産の主要なもの			(平成26年3月31日現在)
区分	種類	簿価(円)	時価(円)	投資比率(%)
市場取引	株価指数先物取引
	買建
	日経平均株価指数先物	1,055,980,000	1,097,420,000	1.64

(注)1 時価の算定方法
株価指数先物取引の時価については、原則として金融商品取引所における計算日の清算値段で評価しております。
2 投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。