有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第20期(令和3年3月11日-令和4年3月10日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)を通じて、日本の株式に投資し、絶対値での中・長期的な安定的投資元本の成長を目指して運用を行います。
よって、当該ファンドに相対的比較対象となるベンチマークは特に定めないこととします。
② 信託金の限度額
委託会社は、受託会社と合意のうえ、5,000億円を限度として信託金を追加することができます。なお、委託会社は、受託会社と合意のうえ、上記の限度額を変更することができます。
③ 基本的性格
当ファンドは、一般社団法人投資信託協会が定める商品分類方法において、「追加型投信/国内/株式/特殊型(ロング・ショート型)」に分類されます。
*ロング・ショート型とは将来の成長が見込まれる株式を買建て(ロング・ポジション)する一方で、過大評価されている株式を主に信用取引により売建て(ショート・ポジション)するという2つのポジションを組み合わせる手法を用いるものですが、当ファンドは買建てと売建てとを同額保有する市場中立型(マーケット・ニュートラル運用)ではありません。
※当ファンドは、課税上は株式投資信託として取扱われます。
<商品分類表>
(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
<商品分類定義>
<属性区分表>
(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
(注)ファミリーファンド、ファンド・オブ・ファンズに該当する場合、投資信託証券を通じて投資収益の源泉となる資産へ投資しますので、商品分類表と属性区分表の投資対象資産は異なります。
<属性区分定義>
④ ファンドの特色

(ご参考)●売建て(ショート)に関するQ&A
Q1:売建て(ショート)の仕組みを教えてください。
A1:売建て(ショート)とは、株式を空売りすることを指します。
当初売建て(ショート)した価格よりも、株価が下落すると買戻す価格が低くなり、利益が出ます。
逆に、株価が上昇してしまうと、買戻す価格が高くなり損失となります。
当ファンドは主に一般信用取引による売建てを行います。
信用取引とは・・・
●信用取引とは、証券会社等から株券を借りて、金融商品取引所で売ること。この借りた株券は、あらかじめ定められた期限内に弁済することが必要です。弁済する際の方法としては、株式を後に買い入れて返済する(現物決済)と反対売買をして差額を受け渡す(差金決済)があります。
●このうち、一般信用取引とは、信用取引に関する金利、品貸料、弁済の期限などについて、証券会社と顧客との間で合意した内容に従って行う信用取引のことです。
Q2:売建て(ショート)の損益イメージを教えてください。
A2:当初、500円で売建て(ショート)したケースを見てみましょう。
●ショートした時より、株価が下がった時点で買い戻した場合
売却(ショート=売建て)金額より購入(決済=買戻し)金額が安いので利益が出ます。
●ショートした時より、株価が上がった時点で買い戻した場合
売却(ショート=売建て)金額より購入(決済=買戻し)金額が高いので損失が出ます。
<注>Q2のケースはあくまでも売建て(ショート)の損益イメージを分りやすく示したものであり、実際の取引には売買委託手数料、品貸料等がかかるため実際の損益とは異なります。
Q3:売建て(ショート)を組み合わせるにあたり、どのようなことに留意していますか?
A3:売建て(ショート)は相場が下落している局面でも収益を上げることができる魅力的な運用手法である一方、株価が下落しなかった場合のリスクがロングより大きく留意が必要です。
例えば、上記Q2のように当初の株価が500円のケースでみてみると、ロングの場合では会社が倒産しても損失は最大でも500円ですが、ショートの場合では株価が仮に2,000円まで上昇してしまえば損失は1,500円(2,000円-500円)となってしまいます。
このため、当ファンドでは①ボトムアップ・リサーチによる企業調査を徹底している他、②十分な流動性のある、時価総額の大きい銘柄への分散投資(小口分散)、③ロングよりもショートの比率を少なくする、等の対策をとっています。
◆ロング・ショート戦略により、株式市場の構造的変化に対応
従来安泰とされてきた大企業が、同一業種の中でも二極化するようになってきました。
例えば、下図のようにマーケットでの評価がはっきりと分かれるようになってきました。
上記はあくまで例示を持って理解を深めるためのものであり、当ファンドの運用成果を予測または保証するものではありません。
市場動向やファンドの資金動向等によっては、前述のような運用ができない場合があります。
本ロング・ショート戦略においては、ロング・ポジションおよびショート・ポジションともに、企業調査を基にして銘柄選択を行っています。
ロング・ポジションおよびショート・ポジションの双方で損失が生じた場合、実現損・評価損に関らず双方に損失が発生するために、通常の株式投資信託(インデックスファンド等)における損失よりも大きくなる可能性があり、また、株価の上昇局面では売建て(ショート)があるため、パフォーマンスが低くなる可能性があります。
これを防ぐために、スパークスでは、個別企業の調査を徹底的に行うというミクロ・レベルでの作業を日々間断なく丹念に繰り返しております。

① ファンドの目的
当ファンドは、主としてスパークス・日本株・ロング・ショート・マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)を通じて、日本の株式に投資し、絶対値での中・長期的な安定的投資元本の成長を目指して運用を行います。
よって、当該ファンドに相対的比較対象となるベンチマークは特に定めないこととします。
② 信託金の限度額
委託会社は、受託会社と合意のうえ、5,000億円を限度として信託金を追加することができます。なお、委託会社は、受託会社と合意のうえ、上記の限度額を変更することができます。
③ 基本的性格
当ファンドは、一般社団法人投資信託協会が定める商品分類方法において、「追加型投信/国内/株式/特殊型(ロング・ショート型)」に分類されます。
*ロング・ショート型とは将来の成長が見込まれる株式を買建て(ロング・ポジション)する一方で、過大評価されている株式を主に信用取引により売建て(ショート・ポジション)するという2つのポジションを組み合わせる手法を用いるものですが、当ファンドは買建てと売建てとを同額保有する市場中立型(マーケット・ニュートラル運用)ではありません。
※当ファンドは、課税上は株式投資信託として取扱われます。
<商品分類表>
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 補足分類 |
| 国内 | 株式 | ||
| 単位型投信 | 債券 | インデックス型 | |
| 海外 | 不動産投信 | ||
| 追加型投信 | その他資産 ( ) | 特殊型 (ロング・ショート型) | |
| 内外 | 資産複合 |
<商品分類定義>
| 1.単位型投信・追加型投信による商品分類 | : | 追加型投信 ※一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。 |
| 2.投資対象地域による 商品分類 | : | 国内 ※目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 3.投資対象資産 (収益の源泉)による 商品分類 | : | 株式 ※目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 4.補足分類による 商品分類 | : | 特殊型(ロング・ショート型) ※目論見書又は投資信託約款において、投資者に対して注意を喚起することが必要と思われる特殊な仕組みあるいは運用手法の記載があるものをいいます。 |
<属性区分表>
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 特殊型 |
| 株式 | 年1回 | グローバル | ファミリーファンド | ブル・ベア型 |
| 一般 | 年2回 | 日本 | ファンド・オブ・ ファンズ | 条件付運用型 |
| 大型株 | 年4回 | 北米 | ロング・ショート型 | |
| 中小型株 | 年6回 (隔月) | 欧州 | その他 ( ) | |
| 債券 | アジア | |||
| 一般 | 年12回 (毎月) | オセアニア | ||
| 公債 | 中南米 | |||
| 社債 | 日々 | アフリカ | ||
| その他債券 | その他 ( ) | 中近東 (中東) | ||
| クレジット 属性 ( ) | ||||
| エマージング | ||||
| 不動産投信 | ||||
| その他資産 (投資信託証券 (株式一般)) | ||||
| 資産複合 ( ) | ||||
(注)ファミリーファンド、ファンド・オブ・ファンズに該当する場合、投資信託証券を通じて投資収益の源泉となる資産へ投資しますので、商品分類表と属性区分表の投資対象資産は異なります。
<属性区分定義>
| ・投資対象資産による 属性区分 | : | その他資産(投資信託証券(株式 一般)) ※目論見書又は投資信託約款において、投資信託証券を通じて主として株式のうち大型株、中小型株属性にあてはまらないすべてのものに投資する旨の記載があるものをいいます。 |
| ・決算頻度による 属性区分 | : | 年1回 ※目論見書又は投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。 |
| ・投資対象地域による 属性区分 | : | 日本 ※目論見書又は投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| ・投資形態による 属性区分 | : | ファミリーファンド ※目論見書又は投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。 |
| ・特殊型による 属性区分 | : | ロング・ショート型 ※目論見書又は投資信託約款において、特定の市場に左右されにくい収益の追求を目指す旨若しくはロング・ショート戦略により収益の追求を目指す旨の記載があるものをいいます。 |
| ※上記の記載は、一般社団法人投資信託協会が定める分類方法に基づく商品分類および属性区分を、委託会社が目論見書又は約款の記載内容等にて、分類し記載しております。 なお、当ファンドが該当しない商品分類および属性区分につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。 |

(ご参考)●売建て(ショート)に関するQ&A
Q1:売建て(ショート)の仕組みを教えてください。
A1:売建て(ショート)とは、株式を空売りすることを指します。
当初売建て(ショート)した価格よりも、株価が下落すると買戻す価格が低くなり、利益が出ます。
逆に、株価が上昇してしまうと、買戻す価格が高くなり損失となります。
当ファンドは主に一般信用取引による売建てを行います。
信用取引とは・・・
●信用取引とは、証券会社等から株券を借りて、金融商品取引所で売ること。この借りた株券は、あらかじめ定められた期限内に弁済することが必要です。弁済する際の方法としては、株式を後に買い入れて返済する(現物決済)と反対売買をして差額を受け渡す(差金決済)があります。
●このうち、一般信用取引とは、信用取引に関する金利、品貸料、弁済の期限などについて、証券会社と顧客との間で合意した内容に従って行う信用取引のことです。
Q2:売建て(ショート)の損益イメージを教えてください。
A2:当初、500円で売建て(ショート)したケースを見てみましょう。
●ショートした時より、株価が下がった時点で買い戻した場合
売却(ショート=売建て)金額より購入(決済=買戻し)金額が安いので利益が出ます。
●ショートした時より、株価が上がった時点で買い戻した場合
売却(ショート=売建て)金額より購入(決済=買戻し)金額が高いので損失が出ます。
<注>Q2のケースはあくまでも売建て(ショート)の損益イメージを分りやすく示したものであり、実際の取引には売買委託手数料、品貸料等がかかるため実際の損益とは異なります。Q3:売建て(ショート)を組み合わせるにあたり、どのようなことに留意していますか?
A3:売建て(ショート)は相場が下落している局面でも収益を上げることができる魅力的な運用手法である一方、株価が下落しなかった場合のリスクがロングより大きく留意が必要です。
例えば、上記Q2のように当初の株価が500円のケースでみてみると、ロングの場合では会社が倒産しても損失は最大でも500円ですが、ショートの場合では株価が仮に2,000円まで上昇してしまえば損失は1,500円(2,000円-500円)となってしまいます。
このため、当ファンドでは①ボトムアップ・リサーチによる企業調査を徹底している他、②十分な流動性のある、時価総額の大きい銘柄への分散投資(小口分散)、③ロングよりもショートの比率を少なくする、等の対策をとっています。
◆ロング・ショート戦略により、株式市場の構造的変化に対応
従来安泰とされてきた大企業が、同一業種の中でも二極化するようになってきました。
例えば、下図のようにマーケットでの評価がはっきりと分かれるようになってきました。
上記はあくまで例示を持って理解を深めるためのものであり、当ファンドの運用成果を予測または保証するものではありません。
市場動向やファンドの資金動向等によっては、前述のような運用ができない場合があります。
本ロング・ショート戦略においては、ロング・ポジションおよびショート・ポジションともに、企業調査を基にして銘柄選択を行っています。
ロング・ポジションおよびショート・ポジションの双方で損失が生じた場合、実現損・評価損に関らず双方に損失が発生するために、通常の株式投資信託(インデックスファンド等)における損失よりも大きくなる可能性があり、また、株価の上昇局面では売建て(ショート)があるため、パフォーマンスが低くなる可能性があります。
これを防ぐために、スパークスでは、個別企業の調査を徹底的に行うというミクロ・レベルでの作業を日々間断なく丹念に繰り返しております。
