有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第19期(平成25年12月11日-平成26年6月10日)

③【収益率の推移】

	収益率(%)
第1期 特定期間(平成17年2月28日～平成17年6月10日)	2.25
第2期 特定期間(平成17年6月11日～平成17年12月12日)	9.13
第3期 特定期間(平成17年12月13日～平成18年6月12日)	△3.30
第4期 特定期間(平成18年6月13日～平成18年12月11日)	7.52
第5期 特定期間(平成18年12月12日～平成19年6月11日)	2.33
第6期 特定期間(平成19年6月12日～平成19年12月10日)	1.66
第7期 特定期間(平成19年12月11日～平成20年6月10日)	0.00
第8期 特定期間(平成20年6月11日～平成20年12月10日)	△26.88
第9期 特定期間(平成20年12月11日～平成21年6月10日)	16.05
第10期 特定期間(平成21年6月11日～平成21年12月10日)	△2.00
第11期 特定期間(平成21年12月11日～平成22年6月10日)	△3.03
第12期 特定期間(平成22年6月11日～平成22年12月10日)	△2.41
第13期 特定期間(平成22年12月11日～平成23年6月10日)	4.14
第14期 特定期間(平成23年6月11日～平成23年12月12日)	△2.60
第15期 特定期間(平成23年12月13日～平成24年6月11日)	5.23
第16期 特定期間(平成24年6月12日～平成24年12月10日)	7.15
第17期 特定期間(平成24年12月11日～平成25年6月10日)	13.35
第18期 特定期間(平成25年6月11日～平成25年12月10日)	3.23
第19期 特定期間(平成25年12月11日～平成26年6月10日)	2.92

(注)収益率とは、特定期間末の基準価額(分配付の額)から当該特定期間の直前の特定期間末の基準価額(分配落の額。以下「前期末基準価額」といいます。)を控除した額を前期末基準価額で除して得た額に100を乗じて得た数字です。なお、第1期特定期間においては、前期末基準価額(1万口当たり)を1万円として計算しています。(小数点以下第3位を四捨五入して算出しております。)
(参考)T&Dマネープールマザーファンドの状況
(1)投資状況
親投資信託資産の種類別、地域別の投資状況

(平成26年6月30日現在)
資産の種類	国名	時価合計(百万円)	投資比率(%)
国債証券	日本	1,510	85.20
コール・ローン、その他の資産(負債差引後)	日本	262	14.80
合計(純資産総額)	-	1,772	100.00

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。
(小数点以下第3位を四捨五入して算出しております。)
(2)投資資産
①投資有価証券の主要銘柄
イ.評価額上位銘柄(全銘柄)

(平成26年6月30日現在)
	国名	種類	銘  柄  名	券面総額 (円)	簿価単価(円) 簿価金額(円)	時価単価(円) 時価金額(円)	投資比率 (%)	クーポン (%)	償還日
1	日本	国債証券	第454回 国庫短期証券	450,000,000	99.99 449,973,627	99.99 449,973,627	25.39	-	H26.8.25
2	日本	国債証券	第452回 国庫短期証券	380,000,000	99.99 379,979,880	99.99 379,979,880	21.44	-	H26.8.18
3	日本	国債証券	第459回 国庫短期証券	250,000,000	99.99 249,984,828	99.99 249,984,828	14.11	-	H26.9.16
4	日本	国債証券	第449回 国庫短期証券	200,000,000	99.99 199,988,928	99.99 199,988,928	11.29	-	H26.8.4
5	日本	国債証券	第442回 国庫短期証券	130,000,000	99.99 129,998,688	99.99 129,998,688	7.34	-	H26.7.7
6	日本	国債証券	第448回 国庫短期証券	100,000,000	99.99 99,994,824	99.99 99,994,824	5.64	-	H26.7.28

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する各銘柄の評価額比率です。
ロ.投資有価証券の種類別比率

(平成26年6月30日現在)
種類	投 資 比 率(%)
国債証券	85.20
合計	85.20

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する各種類の評価額比率です。
②投資不動産物件
該当事項はありません。
③その他投資資産の主要なもの
該当事項はありません。