- 有報資料
- 46項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第17期(平成25年9月21日-平成26年3月20日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
イ 当ファンドは、G20α債券マザーファンド、グローバル好利回り株式マザーファンド、新興国高配当株式マザーファンドおよびグローバル・リート・マザーファンド(以下、総称して「マザーファンド」といいます。)を組み入れることにより、実質的に、世界の債券、株式、不動産投資信託(リート)に投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行います。
ロ 委託会社は、受託会社と合意の上、金1兆円を限度として信託金を追加することができます。この限度額は、委託会社、受託会社の合意により変更できます。
ハ 当ファンドが該当する商品分類、属性区分は次の通りです。
(イ)当ファンドが該当する商品分類
(ロ)当ファンドが該当する属性区分
※一部の組入マザーファンドの運用は、ファンド・オブ・ファンズ(投資信託証券への投資を目的とする投資信託)の投資形態で行うため、当ファンドとマザーファンドを一体とみなした場合、ファンド・オブ・ファンズの性質を有します。
※属性区分の「為替ヘッジ」は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しています。
※商品分類、属性区分は、一般社団法人投資信託協会「商品分類に関する指針」に基づき記載しています。商品分類、属性区分の全体的な定義等は一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご覧ください。
イ 当ファンドは、G20α債券マザーファンド、グローバル好利回り株式マザーファンド、新興国高配当株式マザーファンドおよびグローバル・リート・マザーファンド(以下、総称して「マザーファンド」といいます。)を組み入れることにより、実質的に、世界の債券、株式、不動産投資信託(リート)に投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行います。
ロ 委託会社は、受託会社と合意の上、金1兆円を限度として信託金を追加することができます。この限度額は、委託会社、受託会社の合意により変更できます。
ハ 当ファンドが該当する商品分類、属性区分は次の通りです。
(イ)当ファンドが該当する商品分類
| 項目 | 該当する商品分類 | 内容 |
| 単位型・追加型 | 追加型投信 | 一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。 |
| 投資対象地域 | 内外 | 目論見書または信託約款において、国内および海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 投資対象資産 (収益の源泉) | 資産複合 | 目論見書または信託約款において、株式、債券、不動産投信、その他資産のうち複数の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
(ロ)当ファンドが該当する属性区分
| 項目 | 該当する属性区分 | 内容 |
| 投資対象資産 | その他資産(投資信託証券(資産複合(株式、債券、不動産投信)資産配分固定型)) | 目論見書または信託約款において、主として投資信託証券に投資する旨の記載があるものをいいます。「投資信託証券」以下のカッコ内は投資信託証券の先の実質投資対象について記載しています。なお、組み入れる資産そのものは投資信託証券ですが、投資信託証券の先の実質投資対象は株式、債券および不動産投信であり、ファンドの収益はそれぞれの市場の動向に左右されるものであるため、商品分類上の投資対象資産(収益の源泉)は「資産複合」となります。 |
| 決算頻度 | 年12回(毎月) | 目論見書または信託約款において、年12回(毎月)決算する旨の記載があるものをいいます。 |
| 投資対象地域 | グローバル(日本を含む) | 目論見書または信託約款において、組入資産による投資収益が日本を含む世界の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 投資形態 | ファミリーファンド | 目論見書または信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。 |
| 為替ヘッジ | 為替ヘッジなし | 目論見書または信託約款において、対円での為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは対円での為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。 |
※一部の組入マザーファンドの運用は、ファンド・オブ・ファンズ(投資信託証券への投資を目的とする投資信託)の投資形態で行うため、当ファンドとマザーファンドを一体とみなした場合、ファンド・オブ・ファンズの性質を有します。
※属性区分の「為替ヘッジ」は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しています。
※商品分類、属性区分は、一般社団法人投資信託協会「商品分類に関する指針」に基づき記載しています。商品分類、属性区分の全体的な定義等は一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご覧ください。