有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第32期(令和3年3月23日-令和3年9月21日)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
本ファンドは、主として「日本株計量運用ポートフォリオ・マザーファンド」(以下「マザーファンド」といいます。)への投資を通じて日本の上場株式へ投資し、信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。
■商品分類表
(注)本ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
・追加型・・・一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
・国内・・・投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・株式・・・投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
■属性区分表
(注)本ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
・その他資産(投資信託証券(株式))・・・目論見書または投資信託約款において、投資信託証券への投資を通じて実質的に株式を投資収益の主たる源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・年2回・・・目論見書または投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
・日本・・・目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ファミリーファンド・・・目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。
※上記は、一般社団法人投資信託協会が定める分類方法に基づき記載しています。商品分類および属性区分の内容につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
本書において、文脈上「本ファンド」にマザーファンを含むことがあります。
委託会社は、受託銀行(後記「(3)ファンドの仕組み 2.ファンドの関係法人 ①委託会社および本ファンドの関係法人の名称および関係業務 c.受託会社」に定義します。以下同じ。)と合意のうえ、金5,000億円を限度として信託金を追加することができます。なお、委託会社は、受託銀行と合意のうえ、上記の限度額を変更することができます。
<ファンドのポイント>1. ベンチマーク*(評価基準)であるTOPIX(東証株価指数)(配当なし)との連動性を維持しながら、ベンチマークを上回る収益を安定的に獲得することをめざします。
2. 多様な視点から銘柄を評価することにより、さまざまな市場局面でも安定した付加価値の獲得を追求します。
・日本株式市場全体から広く中長期の成長機会を捉えます。
・ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて銘柄選択を行います。
* ベンチマークとは、運用において投資収益目標を設定する際に基準とする指標です。また、投資家がファンドの運用対象や資産の基本配分比率を確認する際の目安となります。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。委託会社は、本ファンドおよびマザーファンドの運用を、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・エル・ピー(投資顧問会社。以下「GSAMニューヨーク」といいます。)に委託します。GSAMニューヨークは運用の権限の委託を受けて、日本株式の運用を行います。
委託会社が属するゴールドマン・サックスの資産運用部門を「ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント」といいます。
<ファンドの特徴>
*本ファンドは、ベンチマークであるTOPIXを上回る運用成果をめざしますが、必ずしもTOPIXを上回る運用成果が保証されるわけではなく、実際の運用成果がTOPIXを下回ることもあります。
東京証券取引所の第一部上場全銘柄が組入れられており、日本の株式市場全体の動きをあらわします。年金基金、機関投資家などの投資家が、日本株式市場に投資する際のベンチマーク(評価基準)として活用しています。
東京証券取引所は、2022年4月4日に東京証券取引所市場第一部等からなる現在の4つの市場区分を「プライム市場」、「スタンダード市場」、「グロース市場」の3つの新しい市場区分に再編する予定です。当該再編に伴い、TOPIXの構成銘柄等に変更が生じる場合があります。
TOPIXの指数値及びTOPIXの商標は、株式会社東京証券取引所(以下(株)東京証券取引所といいます。)の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利及びTOPIXの商標に関するすべての権利は(株)東京証券取引所が有します。
<ファンドの運用方法>本ファンドの運用は、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの計量投資戦略グループが担当します。ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用いて運用が行われます。計量モデルではビッグデータ等の情報を大量に処理することや客観的に銘柄の評価・分析を行うことが可能となるため、投資対象が市場全体にわたる本ファンドの運用に適した運用手法であると考えます。
<投資プロセス>最新のビッグデータや伝統的な市場・業績データ等をもとに、モメンタム(Momentum)・バリュー(Value)・収益性(Profitability)の投資テーマを通じた数百もの評価基準(MVPモデル)に基づき、投資対象候補銘柄すべての投資魅力度を総合的に評価した上で、ポートフォリオの最適化を図ります。
*2021年9月末現在
上記は現行モデルに基づくものであり、運用モデルの改良・更新は継続的に行われております。上記の投資プロセスは変更される場合があります。上記がその目的を達成できる保証はありません。上記は概念図であり、実際の評価の割合等とは異なることがあります。
本ファンドは、主として「日本株計量運用ポートフォリオ・マザーファンド」(以下「マザーファンド」といいます。)への投資を通じて日本の上場株式へ投資し、信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。
■商品分類表
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 独立区分 | 補足分類 |
| 単位型 追加型 | 国 内 海 外 内 外 | 株 式 債 券 不動産投信 その他資産 ( ) 資産複合 | MMF MRF ETF | インデックス型 特殊型 ( ) |
(注)本ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
・追加型・・・一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
・国内・・・投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・株式・・・投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
■属性区分表
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替ヘッジ | 対象インデックス | 特殊型 |
| 株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 ( ) 不動産投信 その他資産 (投資信託証券 (株式)) 資産複合 ( ) 資産配分固定型 資産配分変更型 | 年1回 年2回 年4回 年6回 (隔月) 年12回 (毎月) 日々 その他 ( ) | グローバル ( ) 日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東 (中東) エマージング | ファミリーファンド ファンド・オブ・ファンズ | あり ( ) なし | 日経225 TOPIX その他( ) | ブル・ベア型 条件付運用型 ロング・ショート型∕絶対収益追求型 その他 ( ) |
(注)本ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
・その他資産(投資信託証券(株式))・・・目論見書または投資信託約款において、投資信託証券への投資を通じて実質的に株式を投資収益の主たる源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・年2回・・・目論見書または投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。
・日本・・・目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ファミリーファンド・・・目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。
※上記は、一般社団法人投資信託協会が定める分類方法に基づき記載しています。商品分類および属性区分の内容につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(http://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
本書において、文脈上「本ファンド」にマザーファンを含むことがあります。
委託会社は、受託銀行(後記「(3)ファンドの仕組み 2.ファンドの関係法人 ①委託会社および本ファンドの関係法人の名称および関係業務 c.受託会社」に定義します。以下同じ。)と合意のうえ、金5,000億円を限度として信託金を追加することができます。なお、委託会社は、受託銀行と合意のうえ、上記の限度額を変更することができます。
<ファンドのポイント>1. ベンチマーク*(評価基準)であるTOPIX(東証株価指数)(配当なし)との連動性を維持しながら、ベンチマークを上回る収益を安定的に獲得することをめざします。
2. 多様な視点から銘柄を評価することにより、さまざまな市場局面でも安定した付加価値の獲得を追求します。
・日本株式市場全体から広く中長期の成長機会を捉えます。
・ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて銘柄選択を行います。
* ベンチマークとは、運用において投資収益目標を設定する際に基準とする指標です。また、投資家がファンドの運用対象や資産の基本配分比率を確認する際の目安となります。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。委託会社は、本ファンドおよびマザーファンドの運用を、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・エル・ピー(投資顧問会社。以下「GSAMニューヨーク」といいます。)に委託します。GSAMニューヨークは運用の権限の委託を受けて、日本株式の運用を行います。
委託会社が属するゴールドマン・サックスの資産運用部門を「ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント」といいます。
<ファンドの特徴>
*本ファンドは、ベンチマークであるTOPIXを上回る運用成果をめざしますが、必ずしもTOPIXを上回る運用成果が保証されるわけではなく、実際の運用成果がTOPIXを下回ることもあります。東京証券取引所は、2022年4月4日に東京証券取引所市場第一部等からなる現在の4つの市場区分を「プライム市場」、「スタンダード市場」、「グロース市場」の3つの新しい市場区分に再編する予定です。当該再編に伴い、TOPIXの構成銘柄等に変更が生じる場合があります。
TOPIXの指数値及びTOPIXの商標は、株式会社東京証券取引所(以下(株)東京証券取引所といいます。)の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利及びTOPIXの商標に関するすべての権利は(株)東京証券取引所が有します。
<ファンドの運用方法>本ファンドの運用は、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの計量投資戦略グループが担当します。ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用いて運用が行われます。計量モデルではビッグデータ等の情報を大量に処理することや客観的に銘柄の評価・分析を行うことが可能となるため、投資対象が市場全体にわたる本ファンドの運用に適した運用手法であると考えます。
<投資プロセス>最新のビッグデータや伝統的な市場・業績データ等をもとに、モメンタム(Momentum)・バリュー(Value)・収益性(Profitability)の投資テーマを通じた数百もの評価基準(MVPモデル)に基づき、投資対象候補銘柄すべての投資魅力度を総合的に評価した上で、ポートフォリオの最適化を図ります。
*2021年9月末現在上記は現行モデルに基づくものであり、運用モデルの改良・更新は継続的に行われております。上記の投資プロセスは変更される場合があります。上記がその目的を達成できる保証はありません。上記は概念図であり、実際の評価の割合等とは異なることがあります。