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    有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第8期(平成25年5月15日-平成26年5月14日)

    【提出】
    2014/07/17 9:21
    【資料】
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    【項目】
    48項目
    (1) 【ファンドの目的及び基本的性格】
    ①ファンドの目的及び基本的性格
    当ファンドは主としてわが国の金融商品取引所上場株式へ投資し、1年ごとにプラスの絶対リターンの獲得を目指して積極的な運用を行います。
    当ファンドは、一般社団法人投資信託協会が定める商品の分類方法において、以下の商品分類および属性区分に該当します。
    《商品分類表》
    単位型・追加型投資対象地域投資対象資産
    (収益の源泉)
    単位型

    追加型
    国 内
    海 外
    内 外
    株 式
    債 券
    不動産投信
    その他資産
    ( )
    資産複合

    《属性区分表》
    投資対象資産決算頻度投資対象地域
    株式
    一般
    大型株
    中小型株
    債券
    一般
    公債
    社債
    その他債券
    クレジット属性
    ( )
    不動産投信
    その他資産
    ( )
    資産複合
    ( )
    資産配分固定型
    資産配分変更型
    年1回
    年2回
    年4回
    年6回
    (隔月)
    年12回
    (毎月)
    日々
    その他
    ( )
    グローバル
    日本
    北米
    欧州
    アジア
    オセアニア
    中南米
    アフリカ
    中近東
    (中東)
    エマージング

    ※ ファンドの該当する商品分類および属性区分は上記の表中に網掛け表示しております。
    一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づくファンドの商品分類及び属性区分は以下の通りです。
    <商品分類表定義>平成22年7月1日現在
    ■追加型投信…一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいう。
    ■国内…目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。
    ■株式…目論見書又は投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいう。
    <属性区分類表定義>■株式一般…次の大型株、中小型株属性にあてはまらない全てのものをいう。
    ■年1回…目論見書又は投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいう。
    ■日本…目論見書又は投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。
    ※上記商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページでもご覧いただけます。
    《一般社団法人投資信託協会インターネットホームページアドレス
    http://www.toushin.or.jp/》
    ②ファンドの特色
    この投資信託は、国内の株式等を主要投資対象とします。投資銘柄の選別、投資タイミングの両面を考慮して運用いたします。中長期のみならず、1年ごとにプラスの絶対リターンの獲得を目指して積極的な運用を行います。

    ■当ファンドは、国内の株式等を主要投資対象とします。投資銘柄の選別、投資タイミングの両面を考慮して運用いたします。中長期のみならず、1年ごとにプラスの絶対リターンの獲得を目指して積極的な運用を行います。
    ■当ファンドの銘柄選定にあたっては、主に「割安性」を重視します。
    ・投資対象企業のあげている業績と比較して株価が割安な銘柄(低PER株)
    ・投資対象企業の保有する資産と比較して株価が割安な銘柄(低PBR株)
    ・株主資本利益率(ROE)と対比して株価が割安だと判断される銘柄
    近い将来に予想される業容変化と対比して株価が割安だと判断される銘柄等に選別投資を行い、「割安性」が解消されるのを待ちます。
    ■信託財産の純資産総額に占める株式組入れ比率は、原則として50%程度以上とします。ただし、信託設定当初や償還・解約に備えた株式売却時および前項に係る組入銘柄の投資比率調整等により、株式組入れ比率が当該比率を下回ることがあります。
    ■ヘッジを目的として、わが国の株価指数先物取引等を利用することがあります。
    ③信託金限度額
    委託者は、受託者と合意のうえ、金500億円を限度として、信託金を追加することができます。委託者は、受託者と合意のうえ、上記の限度額を変更することができます。
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