有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第39期(2025/05/13-2025/11/10)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
主として日本計量株式マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)への投資を通じて、日本の上場株式への投資に加え為替取引による複数の通貨への分散投資を行うことにより、信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。
■商品分類表
(注)本ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
・ 追加型・・・一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
・ 国内・・・投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ 株式・・・投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
■属性区分表
(注)本ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しています。
・その他資産(投資信託証券(株式))・・・目論見書または投資信託約款において、投資信託証券への投資を通じて実質的に株式を投資収益の主たる源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・年12回(毎月)・・・目論見書または投資信託約款において、年12回(毎月)決算する旨の記載があるものをいいます。
・日本・・・目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ファミリーファンド・・・目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。
・為替ヘッジなし・・・目論見書または投資信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものをいいます。
※本ファンドはいわゆる通貨選択型ファンドに該当します。
※上記は、一般社団法人投資信託協会が定める分類方法に基づき記載しています。商品分類および属性区分の内容につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
本ファンドおよびマザーファンドを総称して以下「GS日本株・プラス」ということがあります。なお、本書において、文脈上「本ファンド」にマザーファンドを含むことがあります。
委託会社は、受託銀行(後記「(3)ファンドの仕組み 2.ファンドの関係法人 ①委託会社および本ファンドの関係法人の名称および関係業務 c.受託会社」に定義します。以下同じ。)と合意のうえ、金5,000億円を限度として信託金を追加することができます。なお、委託会社は、受託銀行と合意のうえ、上記の限度額を変更することができます。
<ファンドのポイント>
本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。上記ではマザーファンドの記載を省略しています。マザーファンドは、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)との連動を維持しながら、長期的にこれを上回る運用成果を追求します。委託会社は、本ファンドおよびマザーファンドの運用をゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・エル・ピー(投資顧問会社。以下「GSAMニューヨーク」といいます。)に委託します。GSAMニューヨークは運用の権限の委託を受けて、日本株式の運用(デリバティブ取引に係る運用を含みます。)を行います。
<ファンドの特徴>1.国内の上場株式を主要投資対象とした運用を行うと同時に、為替取引を活用して複数の主要通貨への分散投資を行うことにより、内外短期金利差に相当する収益の獲得を追求します。
2.株式運用部分においては、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用い、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)との連動性を維持しながら、長期的にこれを上回る運用成果(プラスアルファ)をめざします。
3.毎月決算を行い、原則として配当等収益を中心に収益分配を行います。最大で年4回、株式の値上がり益や為替の評価益等も加えて分配を行う場合があります。
運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
<通貨の分散投資>本ファンドは、為替取引を用いて日本円を売り、複数の通貨(米ドル、ユーロ、英ポンド、カナダ・ドル、豪ドル、ニュージーランド・ドル)を買う分散投資を行います。原則として、各通貨の組入れは均等配分とします。
(2026年2月現在)


<内外短期金利差について>本ファンドは、日本株投資からの収益に加え、内外短期金利差に相当する金利収入や、為替相場の変動による差益の獲得を追求します。
内外短期金利差は、国内よりも海外の短期金利が高ければプレミアム(金利差相当分の収益)、低い場合はコスト(金利差相当分の費用)になります。
なお、相対的に円高になった場合や日本円の短期金利が上昇して内外短期金利差が縮小または逆転した場合でも、複数の外貨への分散投資を行います。
上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆または保証するものではありません。
日本株と外貨に同時に投資した場合の効果

本ファンドは「為替変動リスク」を伴います。詳しくは後記「3. 投資リスク」をご覧ください。
通貨選択型ファンドの収益のイメージ


<ファンドの運用>本ファンドの運用は、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの計量投資戦略グループが担当します。ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用いて運用が行われます。計量モデルではビッグデータ等の情報を大量に処理することや客観的に銘柄の評価・分析を行うことが可能となるため、投資対象が市場全体にわたる本ファンドの運用に適した運用手法であると考えます。
<投資プロセス>日本株式の投資対象銘柄については、投資テーマを通じた数多くの多面的な評価基準に基づいて評価を行い、組入銘柄を決定します。これらの評価基準の開発において、財務諸表などの伝統的なデータに加え、ニュース記事やウェブ・アクセス量などの非伝統的データも活用されます。最終的な評価基準の選定および組入銘柄の決定は、計量投資戦略グループのシニア・ポートフォリオ・マネジャーが監督しています。
上記は概念図であり、実際の評価の割合等とは異なることがあります。上記は現行モデルに基づくものであり、運用モデルの改良・更新は継続的に行われています。上記がその目的を達成できる保証はありません。投資プロセスは変更される場合があります。
主として日本計量株式マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)への投資を通じて、日本の上場株式への投資に加え為替取引による複数の通貨への分散投資を行うことにより、信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。
■商品分類表
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 独立区分 | 補足分類 |
| 単位型 追加型 | 国 内 海 外 内 外 | 株 式 債 券 不動産投信 その他資産 ( ) 資産複合 | MMF MRF ETF | インデックス型 特殊型 |
(注)本ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
・ 追加型・・・一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
・ 国内・・・投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ 株式・・・投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
■属性区分表
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替ヘッジ | 対象インデックス | 特殊型 |
| 株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 ( ) 不動産投信 その他資産 (投資信託証券 (株式)) 資産複合 ( ) 資産配分固定型 資産配分変更型 | 年1回 年2回 年4回 年6回 (隔月) 年12回 (毎月) 日々 その他 ( ) | グローバル ( ) 日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東 (中東) エマージング | ファミリーファンド ファンド・オブ・ファンズ | あり ( ) なし | 日経225 TOPIX その他 ( ) | ブル・ベア型 条件付運用型 ロング・ショート型∕絶対収益追求型 その他 ( ) |
(注)本ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しています。
・その他資産(投資信託証券(株式))・・・目論見書または投資信託約款において、投資信託証券への投資を通じて実質的に株式を投資収益の主たる源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・年12回(毎月)・・・目論見書または投資信託約款において、年12回(毎月)決算する旨の記載があるものをいいます。
・日本・・・目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
・ファミリーファンド・・・目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除く。)を投資対象として投資するものをいいます。
・為替ヘッジなし・・・目論見書または投資信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものをいいます。
※本ファンドはいわゆる通貨選択型ファンドに該当します。
※上記は、一般社団法人投資信託協会が定める分類方法に基づき記載しています。商品分類および属性区分の内容につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
本ファンドおよびマザーファンドを総称して以下「GS日本株・プラス」ということがあります。なお、本書において、文脈上「本ファンド」にマザーファンドを含むことがあります。
委託会社は、受託銀行(後記「(3)ファンドの仕組み 2.ファンドの関係法人 ①委託会社および本ファンドの関係法人の名称および関係業務 c.受託会社」に定義します。以下同じ。)と合意のうえ、金5,000億円を限度として信託金を追加することができます。なお、委託会社は、受託銀行と合意のうえ、上記の限度額を変更することができます。
<ファンドのポイント>

| 上記の為替取引(スワップ取引や為替予約取引等)は、為替相場変動の影響および金利差の変動の影響を受ける代わりに、日本円と複数の主要通貨の短期金利差に相当する収益を受取る取引を指します。日本円が相対的に円高になった場合、あるいは日本円の短期金利が複数の主要通貨の短期金利に接近しあるいは上回った場合には、損失が発生する可能性があります。 |
本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。上記ではマザーファンドの記載を省略しています。マザーファンドは、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)との連動を維持しながら、長期的にこれを上回る運用成果を追求します。委託会社は、本ファンドおよびマザーファンドの運用をゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・エル・ピー(投資顧問会社。以下「GSAMニューヨーク」といいます。)に委託します。GSAMニューヨークは運用の権限の委託を受けて、日本株式の運用(デリバティブ取引に係る運用を含みます。)を行います。
<ファンドの特徴>1.国内の上場株式を主要投資対象とした運用を行うと同時に、為替取引を活用して複数の主要通貨への分散投資を行うことにより、内外短期金利差に相当する収益の獲得を追求します。
2.株式運用部分においては、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用い、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)との連動性を維持しながら、長期的にこれを上回る運用成果(プラスアルファ)をめざします。
3.毎月決算を行い、原則として配当等収益を中心に収益分配を行います。最大で年4回、株式の値上がり益や為替の評価益等も加えて分配を行う場合があります。
運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
<通貨の分散投資>本ファンドは、為替取引を用いて日本円を売り、複数の通貨(米ドル、ユーロ、英ポンド、カナダ・ドル、豪ドル、ニュージーランド・ドル)を買う分散投資を行います。原則として、各通貨の組入れは均等配分とします。
(2026年2月現在)

<内外短期金利差について>本ファンドは、日本株投資からの収益に加え、内外短期金利差に相当する金利収入や、為替相場の変動による差益の獲得を追求します。
内外短期金利差は、国内よりも海外の短期金利が高ければプレミアム(金利差相当分の収益)、低い場合はコスト(金利差相当分の費用)になります。
なお、相対的に円高になった場合や日本円の短期金利が上昇して内外短期金利差が縮小または逆転した場合でも、複数の外貨への分散投資を行います。
上記は過去のデータであり、将来の結果を示唆または保証するものではありません。日本株と外貨に同時に投資した場合の効果

本ファンドは「為替変動リスク」を伴います。詳しくは後記「3. 投資リスク」をご覧ください。
通貨選択型ファンドの収益のイメージ


<ファンドの運用>本ファンドの運用は、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの計量投資戦略グループが担当します。ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用いて運用が行われます。計量モデルではビッグデータ等の情報を大量に処理することや客観的に銘柄の評価・分析を行うことが可能となるため、投資対象が市場全体にわたる本ファンドの運用に適した運用手法であると考えます。
<投資プロセス>日本株式の投資対象銘柄については、投資テーマを通じた数多くの多面的な評価基準に基づいて評価を行い、組入銘柄を決定します。これらの評価基準の開発において、財務諸表などの伝統的なデータに加え、ニュース記事やウェブ・アクセス量などの非伝統的データも活用されます。最終的な評価基準の選定および組入銘柄の決定は、計量投資戦略グループのシニア・ポートフォリオ・マネジャーが監督しています。
上記は概念図であり、実際の評価の割合等とは異なることがあります。上記は現行モデルに基づくものであり、運用モデルの改良・更新は継続的に行われています。上記がその目的を達成できる保証はありません。投資プロセスは変更される場合があります。