日興五大陸株式ファンド
- 有報資料
- 56項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第36期(2023/11/17-2024/05/16)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① ファンドの目的
中長期的な信託財産の成長を求め、先進国株式および新興国株式に投資を行ない、先進国株式「MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジなし・円ベース)」80%と新興国株式「MSCI エマージング・マーケット・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジなし・円ベース)」20%を合成した指数の動きに連動する投資成果をめざします。
② ファンドの基本的性格
1)商品分類

(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
◇追加型投信
一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行なわれ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
◇海外
目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
◇株式
目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
◇インデックス型
目論見書または投資信託約款において、各種指数に連動する運用成果をめざす旨の記載があるものをいいます。
2)属性区分

(注)当ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
◇その他資産(投資信託証券(株式 一般))
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、株式に投資を行ないます。よって、商品分類の「投資対象資産(収益の源泉)」においては、「株式」に分類されます。
◇年4回
目論見書または投資信託約款において、年4回決算する旨の記載があるものをいいます。
◇グローバル(除く日本)
目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本を除く世界の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
◇ファミリーファンド
目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除きます。)を投資対象として投資するものをいいます。
◇為替ヘッジなし
目論見書または投資信託約款において、為替のヘッジを行なわない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行なう旨の記載がないものをいいます。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
③ ファンドの特色



※市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。


④ 信託金限度額
・2兆5,000億円を限度として信託金を追加することができます。
・委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。
① ファンドの目的
中長期的な信託財産の成長を求め、先進国株式および新興国株式に投資を行ない、先進国株式「MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジなし・円ベース)」80%と新興国株式「MSCI エマージング・マーケット・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジなし・円ベース)」20%を合成した指数の動きに連動する投資成果をめざします。
② ファンドの基本的性格
1)商品分類

(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
◇追加型投信
一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行なわれ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。
◇海外
目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
◇株式
目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
◇インデックス型
目論見書または投資信託約款において、各種指数に連動する運用成果をめざす旨の記載があるものをいいます。
2)属性区分

(注)当ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
◇その他資産(投資信託証券(株式 一般))
当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、株式に投資を行ないます。よって、商品分類の「投資対象資産(収益の源泉)」においては、「株式」に分類されます。
◇年4回
目論見書または投資信託約款において、年4回決算する旨の記載があるものをいいます。
◇グローバル(除く日本)
目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本を除く世界の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。
◇ファミリーファンド
目論見書または投資信託約款において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除きます。)を投資対象として投資するものをいいます。
◇為替ヘッジなし
目論見書または投資信託約款において、為替のヘッジを行なわない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行なう旨の記載がないものをいいます。
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替変動リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
上記は、一般社団法人投資信託協会が定める分類方法に基づき記載しています。 上記以外の商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)をご参照ください。 |
③ ファンドの特色



※市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。


④ 信託金限度額
・2兆5,000億円を限度として信託金を追加することができます。
・委託会社は受託会社と合意のうえ、当該限度額を変更することができます。