有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第16期(平成26年4月22日-平成26年10月20日)
(1)【投資方針】
a.基本方針
当ファンドは、投資信託証券を主要投資対象として、安定した収益の確保と投資信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
b.運用の方法
(イ)主要投資対象
投資信託証券を主要投資対象とします。
(ロ)投資態度
① 以下の投資信託証券を通じて、実質的にわが国および海外の、株式、公社債および不動産投資信託証券に分散投資を行い、安定した収益の確保と投資信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
② 投資信託証券の組入比率は、原則として、高位とすることを基本とし、基本投資配分比率に基づき各投資信託証券に投資を行います。基本投資配分比率は、純資産総額に対する各投資信託証券の構成比率が均等となる率とします。
③ 各投資信託証券の構成比率については、原則として、6ヵ月ごとにチェックを行い、基本投資配分比率に対し一定の範囲を超過している場合には調整を行います。
④ 投資信託証券に含まれる外貨建資産については、原則として当ファンドにおいて為替ヘッジを行いません。
⑤ フランクリン・テンプルトン・フロンティア・エマージング・マーケッツ・デット・ファンド円建受益証券への投資にあたっては、フランクリン テンプルトン インベストメント マネジメント リミテッドから投資助言および情報提供を受けます。
⑥ 当ファンドの資金動向、市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
(ハ)主な投資制限
① 投資信託証券および短期金融商品(短期運用の有価証券を含みます。)以外には投資を行いません。
② 投資信託証券への投資割合には制限を設けません。
③ 外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。
④ 同一銘柄の投資信託証券への投資割合は、原則として投資信託財産の純資産総額の50%未満とします。
a.基本方針
当ファンドは、投資信託証券を主要投資対象として、安定した収益の確保と投資信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
b.運用の方法
(イ)主要投資対象
投資信託証券を主要投資対象とします。
(ロ)投資態度
① 以下の投資信託証券を通じて、実質的にわが国および海外の、株式、公社債および不動産投資信託証券に分散投資を行い、安定した収益の確保と投資信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
| 内国証券投資信託(親投資信託) | ニュー トピックス インデックス マザーファンド受益証券 |
| 内国証券投資信託(親投資信託) | 新光日本債券インデックスマザーファンド受益証券 |
| 内国証券投資信託(親投資信託) | 新光J-REITマザーファンド受益証券 |
| 内国証券投資信託(親投資信託) | 新光外国株式インデックスマザーファンド受益証券 |
| 内国証券投資信託(親投資信託) | 海外国債マザーファンド受益証券 |
| ケイマン諸島籍外国投資信託 | フランクリン・テンプルトン・フロンティア・エマージング・マーケッツ・デット・ファンド円建受益証券 |
| 内国証券投資信託(親投資信託) | 新光米国REITマザーファンド受益証券 |
③ 各投資信託証券の構成比率については、原則として、6ヵ月ごとにチェックを行い、基本投資配分比率に対し一定の範囲を超過している場合には調整を行います。
④ 投資信託証券に含まれる外貨建資産については、原則として当ファンドにおいて為替ヘッジを行いません。
⑤ フランクリン・テンプルトン・フロンティア・エマージング・マーケッツ・デット・ファンド円建受益証券への投資にあたっては、フランクリン テンプルトン インベストメント マネジメント リミテッドから投資助言および情報提供を受けます。
⑥ 当ファンドの資金動向、市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
(ハ)主な投資制限
① 投資信託証券および短期金融商品(短期運用の有価証券を含みます。)以外には投資を行いません。
② 投資信託証券への投資割合には制限を設けません。
③ 外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。
④ 同一銘柄の投資信託証券への投資割合は、原則として投資信託財産の純資産総額の50%未満とします。